| 研究課題/領域番号 |
18K02708
|
|---|
| 研究機関 | 宝塚大学 |
|---|
研究代表者 |
篠田 雅人 宝塚大学, 東京メディア芸術学部, 助教 (60601234)
|
|---|
| 研究分担者 |
佐藤 学 学習院大学, 文学部, 教授 (70135424)
小島 和男 学習院大学, 文学部, 准教授 (80383545)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
| キーワード | 高等教育 / 学習成果 / 人文科学系学士課程教育 / 社会科学系学士課程教育 / 社会的レリバンス |
|---|
| 研究実績の概要 |
当初の計画においては、2018年度は以下の３点を推進する予定としていた。全国国公私立大学の社会科学系学科の学科長に教育目標やカリキュラム、ＤＰ等について問う「①全国社会科学系学科長調査」の質問紙の準備、調査実施、学部卒業後満５～10年程度を経過した卒業生を対象として実施する「②社会科学系学科卒業生調査」の調査対象者の選定、質問紙作成等の準備、人文科学系学科及び社会科学系学科の大卒者に対して求める学習経験・成果について民間企業等に問う「③企業等調査」の調査方法・調査対象者の選定、質問紙作成等の準備、調査実施である。
今年度に関しては、研究代表者の本務校変更に伴う環境変化等もあり、円滑に研究を遂行することができるようになるまでに時間を要したことに加え、以下の要因から研究計画の見直しをする必要が生じた。
「①全国社会科学系学科長調査」に関しては、調査対象とすべき学科の具体的な選定および送付先等のデータ整備に遅延が生じた。また、「③企業等調査」に関しては、モニター会社の候補選定の検討過程において、当初の見込みより必要経費の増大が見込まれたことから、目標サンプル数と対象数の絞り込み等の必要性について検討を進めた。その結果、「①全国社会科学系学科長調査」・「②社会科学系学科卒業生調査」の必要経費とのバランスを再検討する必要が生じ、結果として年度中に結論を出すことができなかった。
以上の結果、今年度に実施を予定していた「①全国社会科学系学科長調査」・「③企業等調査」の実施を見送らざるを得ない状況となった。しかし、各種学会等への参加により、人文社会系調査対象者の選定や実施方法、質問紙作成についての示唆を得ることができ、次年度に向けた準備に一定の進捗を見た。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の計画においては、2018年度は以下の３点を推進する予定としていた。「①全国社会科学系学科長調査」の質問紙の準備、調査実施、「②社会科学系学科卒業生調査」の調査対象者の選定、質問紙作成等の準備、「③企業等調査」の調査方法・調査対象者の選定、質問紙作成等の準備、調査実施である。
しかし、研究代表者の本務校変更に伴う環境整備に時間を要したことに加え、「①全国社会科学系学科長調査」の対象者選定・送付先等データ整備に時間を要したこと、「③企業等調査」の必要経費の増大見込みに伴う対象数の絞り込み等の必要性検討の結果、他の２つの調査にかかる経費とのバランスを再検討する必要が生じたことから、今年度に実施を予定していた「①全国社会科学系学科長調査」・「③企業等調査」の実施を見送らざるを得ない状況となった。その点において、研究の進捗がやや遅れていると言わざるを得ない。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2018年度に実施を見送った以下の２つの調査については、2019年度中に実施可能となるよう準備を進めている。具体的には、「①全国社会科学系学科長調査」については、当初の計画通り、郵送法で300サンプルを目標とする。また、「③企業等調査」については、インターネットモニター調査での実施に変更はないものの、目標サンプルを1,000から500程度に縮減することとする。
そのうえで、結果分析を調査終了後速やかに開始し、可能な限り当初計画に近づけることを目標とする。
また、当初計画において、2019年度に実施予定となっている「②社会科学系学科卒業生調査」については、②と同様インターネットモニター調査での実施としているため、経費の削減に向け、②・③を同じモニター会社に委託することを視野に入れつつ、当初の予定通り2019年度中の実施を視野に入れている。しかし、①・③の調査実施を優先したいことから、場合によっては2020年度への先送りもありうる。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
当初2018年度に実施を予定していた、①全国社会科学系学科長調査と③企業等調査について、2019年度での実施に変更したため。
|
