| 研究課題/領域番号 |
18K02726
|
|---|
| 研究機関 | 神戸大学 |
|---|
研究代表者 |
山内 乾史 神戸大学, 大学教育推進機構, 教授 (20240070)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
| キーワード | 高等教育 / 研究大学 / 学修支援 / 香港 / 中華人民共和国 / オーストラリア / 旧帝国大学 |
|---|
| 研究実績の概要 |
令和２年度は、平成３０年度及び平成３１/令和元年度の研究成果を、単著『「大学教育と社会」ノートー高等教育論への誘い―』（学文社、２０２０年９月刊行）としてとりまとめた。同書の中で中華人民共和国、香港、オーストラリアへの訪問調査の成果をまとめている。また、令和２年度には引き続き国内および中華人民共和国の研究大学を訪問し、調査を継続する予定であった。しかし、平成３１/令和元年度末から世界に広がったコロナ禍の影響を受け、中華人民共和国への出張は取りやめとなり、全国に発出された緊急事態宣言のため、国内研究大学への訪問調査も取りやめとなった。年度末のコロナ拡大が終息しつつあった時期に何とか、国内の二大学に対する訪問調査を部分的に実施した。しかし、不完全なものであり、令和３年度の研究計画を全面的に見直し、また調査方法においても、オンライン会議システムを使用して行うなど、見直しをしなくてはならない状況に至っている。国内外研究大学の訪問調査は本研究にとっての中核部分であり、これなしには研究を進められない。したがって、最悪の場合には研究期間の一年延長を申請することも検討している。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は国内外の研究大学の実地調査を行うことが計画の根幹にある。現在、香港とオーストラリアに関しては調査を終え研究成果をまとめ、公表済みであるが、国内研究大学と中華人民共和国の研究大学の調査については、コロナ禍のため中断ししたままである。
|
| 今後の研究の推進方策 |
最終年度に当たり、コロナ禍が終息すれば中華人民共和国に2021年12月までに訪問調査を行う。もしどうしても無理な場合にはZOOMで代替調査を行う。国債の研究大学についても夏場に九州大学及び長崎大学を訪問調査することを計画し、交渉している。ただし、これについてもコロナ禍のために困難となればZOOMで代替調査を行うことを検討する必要がある。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍のため海外出張（中華人民共和国）及び国内出張の予定が中止となったため。今年度は、国内出張が可能であれば、九州大学および長崎大学に出張し、インタビューを行う。また中華人民共和国への出張が可能であれば大連、上海の研究大学を訪問する予定である。
|
