| 研究課題/領域番号 |
18K02731
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| 研究機関 | 都留文科大学 |
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研究代表者 |
原 和久 都留文科大学, 文学部, 教授 (30808366)
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| 研究分担者 |
山辺 恵理子 都留文科大学, 文学部, 准教授 (60612322)
市川 桂 東京海洋大学, 海洋電子機械工学部門, 准教授 (60754546)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | グローバル教育インターンシップ / 交換留学プログラム / スタディ・アプロード / 国際共修 / 教師教育の国際化 / 海外教育実習 / 異文化理解教育 / 国際理解教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、北欧諸国から来日した交換留学生を対象とした「グローバル教育インターンシップ」を開発・実施することを研究目的としている。2018年夏に開始された本プログラムは、2018年度、2019年度と順調に参加者数を伸ばしててきたが、2020年度は新型コロナウィルス感染拡大により交換留学自体が全学で中止となったため、北欧からの交換留学生が入国できずプログラムを実施することができなかった。2021年度も、留学生来日時の隔離ホテルの確保や空港から大学までの移動手段の確保など、政府の指針に基づき交換留学生来日の際の入念な事前対応策を講じたが、政府の水際対策が継続されたことから入国は叶わなかった。
そのため2020年度・2021年度については、北欧の6つの大学とメールや遠隔ビデオソフトを使用してコミュニケーションを密にとり、コロナ収束後の再開に向けて信頼関係の維持と遠隔による広報活動に努めた。また、遠隔ビデオソフトを使用し、近い将来交換留学への参加を希望する北欧の学生と日本の学生との交流会を企画したり、北欧の学生とのオンラインシンポジウムを企画したりした。また、教育インターンシップ受講学生を対象とした日本の教育や学校文化を学ぶ動画教材や大学周辺地域を紹介する生活ガイドブックを作成するなど、アフターコロナを見据えて今後の発展の下地作りを行った。
その結果、2021年度末の日本への入国緩和政策により3名の交換留学生の来日が3月末に実現することとなり、4月から日本での留学生活を始めている。人数としては少数であるが、今回の入国をテストケースと位置づけ、コロナ禍の留学およびインターンシップの可能性と課題について研究をすすめる予定である。また、現時点で2022年秋には24名の交換留学生の来日が決定しており、本格的なインターンシッププログラムの再開に向けて準備しているところである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウィルスの感染拡大により2021年度も交換留学プログラムが全学で中止となり、北欧からの交換留学生の来日が叶わなかったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度末に政府の水際対策が緩和され、2022年4月より3名の交換留学生が本学に来日することとなった。すでに本学での学修を始めている。人数は少ないが、今回入国できた3名の交換留学生をテストケースとして位置づけ、定期的なアンケートおよび聞き取りの実施によりウイズコロナにおけるグローバル教育インターンシップの可能性と課題を探りたい。また、コロナ前に来日した交換留学生に対して行った調査と比較して、交換留学生がどのような困難に直面しどのようにそれを乗り越えたのかについても探りたい。
また、8月には従来からの北欧3か国(デンマーク、フィンランド、スウェーデン)の他、ベルギ-やリトアニアからも留学生を受け入れることが決定しており、現時点で24名の交換留学生が来日する予定となっている。これまでのインターンシッププログラムの成果や今回来日する3名の交換留学生の受け入れの経験を生かし、さらによいプログラムづくりに邁進したい。
また、コロナが収束し海外渡航について大学から許可が出る場合には、交換留学協定を結んでいる大学を一週間ほど訪問し、これまでの研究の成果と課題について意見を交わしたり情報を共有する機会を設けたいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
北欧の交換留学協定大学への渡航を計画していたが、2021年度も新型コロナウィルスの感染拡大により海外渡航ができなかったため旅費に残額が発生した。補助事業の延長申請が認められたため、2022年度中にはぜひ渡欧したいと考えている。また、2022年度は、研究の最終年度となるため、未使用の予算についてはコロナが収束し大学の許可が出る場合には北欧の協定大学への渡航費、および成果報告書等の作成・印刷経費として使用したいと考えている。
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