| 研究課題/領域番号 |
18K02756
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| 研究機関 | 鳥取大学 |
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研究代表者 |
井上 菜穂 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 准教授 (50748845)
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| 研究分担者 |
井上 雅彦 鳥取大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (20252819)
式部 陽子 奈良教育大学, 特別支援教育研究センター, 特任准教授 (20737431)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 発達障害 / 自閉スペクトラム症 / ペアレント・トレーニング / 行動障害 / ICT / 支援者養成 |
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| 研究実績の概要 |
自閉症スペクトラム（以下ASD）の行動障害については、強度行動障害や虐待との関連も指摘されており、学齢期以前の早期介入がその予防的手段として求められている。特にペアレント・トレーニング（PT)はASD の行動障害の治療効果について有効性が期待されている。しかしながら時間制約や地域事情等でPTが受けやすい状況にない家庭もある。またPTを地域に実装していくためには支援者を養成し、継続的にアシストできるシステムづくりも課題である。そこで本研究では行動障害のあるASD児を対象としたICTを用いたPTプログラムの開発をおこない、それを活用した地域実装システムを構築することを目的として研究をおこなった。
2年目の研究は、昨年度開発したICTを使用したPTの試行をおこなった。対象はASDの診断のある児の母親２名であり、いずれも何らかの行動上の悩みを抱えていた。いずれの児も幼稚園へ通っており、担任教諭がプログラムに参加し、動画視聴をおこなった。プログラムはスクリーニング期と12週間の介入期から構成され、６回の動画によるレクチャーに加えて、observationアプリを使ってスマートフォンで設定課題の記録をとったり、グラフを作成したりすることで、研究スタッフと家庭との双方向のやりとりをおこなった。プログラム前後にPSI育児ストレスインデックス、ベック抑うつ尺度（BDI)、感覚プロファイル、SDQを用いて評価をおこなった。またobservationアプリの記録の変動とPT動画中のテストの正解率の変化についても評価をおこなった。いずれも事前と事後において改善が認められたことから、本プログラムの有効性が確認できた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
昨年度作成したペアレント・トレーニングプログラムについて、プログラムの効果やICTの不具合などを確認するために、試行的にプログラムの実施をおこない、その効果を確認できた。そのことで3年目の本格的なPT施行へとつなげることができると考えている。保護者の動画視聴においては個人のスキルの差が大きく、サイトに接続するまでのフォローを丁寧におこなわないといけないことを確認し、プログラムの修正をおこなった。アプリの使用においては慣れてくるとスムーズに記録をつけることができ、PTプログラムに導入可能なことが確認できた。また担任教諭もプログラムに参加する試みをおこなったことによって、最終年度の支援者養成にむけて基盤を構築できたと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
3年目は先行介入群、遅延介入群にわけて、作成したPTプログラムの本格的な実施と効果検証をおこなう。同時に支援者フォロー体制の確立を目指す。従来のペアレント・トレーニングにICT技術を融合させることで、個別化に対応し、かつセッション時間の減少による参加負担の軽減、遠隔による支援者フォローを可能にすることで、地域実装と定着が期待できると考えている。介入前後に育児ストレス尺度（PSI）、抑うつ尺度（BDI)、感覚過敏性を測定する尺度（感覚プロファイル）、子どもの強さと困難さアンケート（SDQ）を用いて、質問紙評価をおこなう。加えて、動画の視聴状況、アプリの記録の変動、動画中のテストの正解率等を総合的に分析をおこなう。あわせて支援者を含めた支援体制の構築へとつなげていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
ペアレント・トレーニングをおこなう際に参加者および担任教員や園職員と直接面談をおこない聞き取りをおこなう予定であったが、コロナのため直接面談を避けてオンライン面談に切り替えた。その結果、次年使用額が生じてしまった。コロナが落ち着いた際に再度園訪問をおこないたいと考えているため、その際の交通費として使用する予定である。
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