| 研究課題/領域番号 |
18K02761
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
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研究代表者 |
平野 大輔 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (90572397)
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| 研究分担者 |
勝二 博亮 茨城大学, 教育学部, 教授 (30302318)
後藤 純信 国際医療福祉大学, 医学部, 教授 (30336028)
谷口 敬道 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (90275785)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | レット症候群 / 上肢機能 / 常同運動 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、レット症候群児（者）の手の常同運動を減らす効果的で具体的な介入方法を開発することを目的に、以下の4つの研究を行う。研究①として全国調査によって、手の常同運動を減らす具体的な介入方法を抽出する。研究②として動作解析から、常同運動の変化を定量的に評価できる運動学的指標を導く。研究③として脳機能測定から、常同運動が減る時の脳活動の状態を可視化する。研究④として研究②の運動学的指標と研究③の脳活動の状態を基に、研究①から抽出された介入方法の効果を検証し、効果的で具体的な介入方法を示す。
2020年度においては、研究①を実施し、研究②と研究③を行うための準備を行った。研究①については、日本レット症候群協会会員の131家族とレット症候群支援機構会員の63家族の計194家族を対象に、自記式質問紙を各団体経由で会員の家族へ郵送し、家族からの返送によって情報を収集した。自記式質問紙には、一般情報（年齢、性別、横地分類、興味関心）、Rett Syndrome Behaviour Questionnaire、診断、遺伝子検査、現在の手の様子、現在の手の常同運動の様子、手の常同運動で困ること、手の常同運動を減らす取り組み、手の常同運動についての保護者の考えを含んだ。72名のレット症候群児（者）の情報を収集することができ、手の常同運動を減らす取り組みは約半数に行われていたことが示された。現在、各調査項目の詳細を分析中である。研究②と研究③については、健常成人における検討や先行研究での検討から、具体的な測定方法をはじめ手の常同運動や知的な遅れに対する対応を検討している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究代表者の所属施設とその周辺、研究対象者及び研究代表者の実家が令和元年台風第15号及び第19号並びに令和元年10月25日に発生した大雨の影響により被災したことと、また、研究①は2018年度実施予定であったが、2016年度調査結果を整理し、2020年度の実施となった。さらに、2019-2020年度の新型コロナウイルス感染症の拡大によって、レット症候群児（者）を対象とした研究②と研究③の実施が困難であった。これらの理由で進捗状況がやや遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究では、当初の計画通りにレット症候群児（者）の手の常同運動を減らす効果的で具体的な介入方法を開発することを目的に、以下の4つの研究を行う。研究①として全国調査によって、手の常同運動を減らす具体的な介入方法を抽出する。研究②として動作解析から、常同運動の変化を定量的に評価できる運動学的指標を導く。研究③として脳機能測定から、常同運動が減る時の脳活動の状態を可視化する。研究④として研究②の運動学的指標と研究③の脳活動の状態を基に、研究①から抽出された介入方法の効果を検証し、効果的で具体的な介入方法を示す。
2021年度は、研究①の結果を基に研究②として常同運動の変化を定量的に評価できる運動学的指標を決定する。そのために、健常成人での予備実験後、レット症候群児（者）約50名を対象に、手の常同運動の映像を記録する。その映像から動作解析を行い、各関節の動き、速度、角度などから常同運動の変化を定量的に評価できる指標を明らかにする。研究③として常同運動が減る時の脳活動の状態の可視化として、健常成人での予備実験後、レット症候群児（者）約50 名を対象に、通常の常同運動時と常同運動が減る時の前頭前野や運動関連領野の脳活動を、機能的近赤外分光法や脳波を用い測定・比較し、常同運動が減る時の脳活動の状態を明らかにする。研究④として手の常同運動を減少させる効果的で具体的な介入方法を決定する。そのために、健常成人での予備実験後、レット症候群児（者）約50名を対象に、研究②の運動学的指標と研究③の脳活動の状態を基に、研究①から抽出された介入方法の効果を検証し、常同運動を減少させる効果的で具体的な介入方法を明らかにする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）
研究①は2018年度実施予定であったが、2016年度調査結果を整理し、2020年度の実施となったことによる。また、2019-2020年度の新型コロナウイルス感染症の拡大によって、レット症候群児（者）を対象とした研究②と研究③の実施が困難であったことによる。
（使用計画）
次年度使用額については、2019-2021年度実施予定の測定を行う。
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