2021 年度実施状況報告書

知的・発達障害児の運動発達アセスメント体制の整備～画像評価支援ツールの開発と実践

研究課題

研究課題/領域番号	18K02764
研究機関	日本女子体育大学
研究代表者	雨宮由紀枝日本女子体育大学, 体育学部, 教授 (40366802)
研究分担者	鈴木聡東京電機大学, 未来科学部, 教授 (20328537) [辞退] 佐藤麻衣子日本女子体育大学, 体育学部, 准教授 (40220040) 森山剛東京工芸大学, 工学部, 准教授 (80449032)
研究期間 (年度)	2018-04-01 – 2023-03-31
キーワード	知的・発達障害 / 粗大運動 / 質的評価 / 画像処理技術 / 発達支援 / 標準化
研究実績の概要	療育・保育・教育現場において、知的・発達障害のある子どもの運動面の困難さを的確に把握し、科学的根拠に基づく発達支援を行うため、「運動発達アセスメント」の実施体制を整備するための研究を段階的に進めている。【項目Ａ：「運動発達アセスメント」の実施と発達支援】　令和2年度に小学1年生を対象として「投げる」に焦点を当て、アセスメントをもとに担任が指導し、2ヶ月後の再アセスメントで量的評価（飛距離）・質的評価（TGMD得点）ともに優位な改善がみられた結果を分析し、国際学会（Yokohama_1）にて発表した。【項目Ｂ：画像技術を用いた支援ツールの開発】　①評価者育成のためのｅラーニング用として、効率的に評価作業ができるよう開発したタブレット版の動画コンテンツ埋込式のアプリを用いて、令和2年度に測定したTGMD-3による小学生160名のアセスメント結果を分析し、国際学会(Yokohama_2)にて発表した。②子ども向けｅラーニング用として、漫画タスクカードをプロの漫画家に依頼して作成し、令和年度に小学１年生を対象に試行した結果を画像分析し、国際学会（Yokohama_3）にて発表した。③画像解析による粗大運動評価手法の開発については、動画像から複数の人物の姿勢を推定するライブラリ”OpenPose”を利用して評価の自動化を試行中である。画像解析による粗大運動評価手法の開発については、別途採択されたJSPS科研費 18K11444（代表：鈴木聡、H30～R2年度）の課題と重なるところもあり、雨宮はその分担研究者として並行して進め、国際学会（IEEE/IECON、IEEE/HSI、IEEE/ICM, Yokohama_4）にて発表した。【項目Ｃ：評価者育成とアセスメントの普及】　非熟練者が間違い易い評価項目等について、トレーニング方法の検討を進めている。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由【項目Ａ：「運動発達アセスメント」の実施と発達支援】　保育園・幼稚園・小学校にて、粗大運動発達検査TGMD-3によるアセスメントを実施する予定だったが、コロナ禍のため見送らざるを得なかった。【項目Ｂ：画像技術を用いた支援ツールの開発】　支援ツールの開発者が大学から企業に転職したため、共同開発は困難となった。今後の推進方策を模索中である。【項目Ｃ：評価者育成とアセスメントの普及】　非熟練者（学生等）を対象に試行テストを実施する予定であったが、コロナ禍のため見送らざるを得なかった。
今後の研究の推進方策	【項目Ａ：「運動発達アセスメント」の実施と発達支援】　現場の事情を鑑みつつ可能な限り定期的にアセスメントを継続し、縦断的・横断的なデータを蓄積していく。それらの分析を基に、保護者・保育者・教員とともに発達支援へ役立てる方策を検討していく。アセスメントの実施⇒子どもへの発達支援計画の立案⇒ 介入実施・評価・再アセスメントの実施…という発達支援サイクルを実現し、介入事例を積み上げていく。【項目Ｂ：画像技術を用いた支援ツールの開発】　支援ツールの開発者が大学から企業に転職したため、共同開発は困難となった。今後の推進方策を模索中である。【項目Ｃ：評価者育成とアセスメントの普及】　粗大運動発達検査の標準化に向けて、広く定型発達児も対象にアセスメントを実施してデータ収集する。評価対象となった施設の保育者・教員への評価支援も行いながら、3～10歳を対象としたアセスメントを進めていく。個人情報保護の流れで人を対象とした測定が難しくなる中、さらに新型コロナウイルス感染症の影響から先行き不透明であるが、できる限りの実施に努めたい。その他、世界各国の介入研究やシステマティックレビューなどの最新情報の把握に努めながら、日本におけるアセスメント体制の実現に向けて検討を進めていく。
次年度使用額が生じた理由	コロナ禍のため、保育園・幼稚園・小学校における粗大運動発達検査TGMD-3によるアセスメントの実施、および非熟練者（学生等）を対象とした試行テストの実施を延期している。実施可能となった場合、測定補助者への謝金、交通費等に使用する。また、成果発表のための渡航が可能となった場合は、旅費として使用する。