| 研究課題/領域番号 |
18K02766
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| 研究機関 | 関西福祉科学大学 |
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研究代表者 |
倉澤 茂樹 関西福祉科学大学, 保健医療学部, 教授 (40517025)
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| 研究分担者 |
丹葉 寛之 藍野大学, 医療保健学部, 講師 (30531652) [辞退]
大歳 太郎 関西医療大学, 保健医療学部, 教授 (40336483)
立山 清美 大阪府立大学, 総合リハビリテーション学研究科, 准教授 (70290385)
中岡 和代 大阪府立大学, 総合リハビリテーション学研究科, 助教 (90708017)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 作業療法 / 就学支援 / 小学校 / コンサルテーション |
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| 研究実績の概要 |
大阪府と和歌山県下の小学校の協力を経て、作業療法士（以下、OT）による学校コンサルテーションを実施している。通常学級にて学習や行動面に困難さのある
児童を対象としている。
研究1：学術誌にて受理されている。
通常の学級に在籍する不器用さを呈する学習障害児に対してOTが約6ヶ月間に亘り7回学校を訪問し、保護者および教職員にコンサルテーションを実施した。保護者および教員の主訴に対し、OTは特性要因図を用い本児の状況を説明し、OTが提案する支援方法について理解を得た。結果、対象児の特性を生かした教授方法や書字しやすい教材を工夫したことによって、文字の読み書きが習得され、教科学習に対する動機の向上も認められた。家庭での問題行動はペアレント・トレーニングを実施したことで減少した。
研究2：5月中に学術誌に投稿する予定。
通常の学級に在籍する問題行動を呈する児童に対してOTが約1年に亘り10回、保護者・教職員にコンサルテーションを実施した。保護者・教職員の主訴に対し、OTは特性要因図を用い本児の状況を説明し、焦点化すべき目標を協議した。さらにOTは問題行動を応用行動分析学的アプローチに基づいて機能分析を行い、具体的な対処方法を助言した。結果、学校生活では，規則違反的行動・注意の問題・思考の問題などの問題行動が減少し、教室内で過ごせる時間も増加した。家庭では規則的違反行動と社会性の問題が改善したが、注意の問題や攻撃的行動は再燃してしまった．その要因として母親へのサポートの不十分さが示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
理由
2か所の小学校の協力を得ることができており、3名の児童の学校コンサルテーションを終了している。昨年に参加協力の募集をし、新たに2校から内諾を得ていたが、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う休講で学校コンサルテーションもできていない。現在、Webでのフォローアップに向けて準備をすすめている。
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続き地方自治体の教育委員会に呼びかけ研究協力を要請していく。現在の研究フィールドは大阪府と和歌山県下の4校であるが、奈良県の教育委員会や作業療法士会にも働きかけていく。なお、学校コンサルテーションが終了した事例に関しては随時、成果発表していく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
学校コンサルテーションの参加協力校を2校増やしたが、新型コロナウイルス感染拡大に伴う休講で研究の遅延が生じている。したがって、Webによる会議やコンサルテーションの実施など研究を見直している。合わせて、必要な物品（配布物、PC機器）や旅費（学会や研修会も含む）も追加的に購入する予定である。また、学校コンサルテーションの対象も当初の予定より多様であり、コンサルテーションに必要な学習教材や書籍・検査器具も買い揃える必要が生じている。
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