研究課題/領域番号 |
18K02785
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研究機関 | 東京学芸大学 |
研究代表者 |
伊藤 友彦 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (40159893)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | 幼児 / 発話 / 流暢性 / 発達 / 吃音 / 自然回復 |
研究実績の概要 |
幼児期には非流暢な発話が観察されることが知られているが、吃音もほとんどは幼児期に発生し、その多くが学齢期までに消失することが吃音の自然回復として知られている。両者とも言語の統語的側面の発達と関係していることが指摘されているけれども、両者の関係はまだ明らかになっていない。本研究の目的は、吃音が自然回復した1名の、吃音の発生前から消失までの自然発話データを統語発達との関係で分析し、その結果を、吃音を示さなかった幼児の発話の非流暢性と言語発達との関係と比較することによって、発話における流暢性の発達と幼児期における吃音の自然回復との関係を解明することである。 本研究は、原因が明らかになっていない吃音の問題を明らかにするための基盤となるものである。 今年度 (1年目) の計画は、既に収集が終わっている、吃音の自然回復を示した幼児1名のデータ分析を行うことと、吃音を示さなかった幼児4名のデータに追加するために幼児2名の縦断研究(自然発話の収集)を継続することであった。吃音の自然回復を示した幼児1名の1歳6カ月から3歳2カ月までの自然発話データと各発話の文構造と吃音の特徴をエクセルへ入力した後、文構造の発達的変化と吃音の自然回復との関係を分析した。今回の分析から、自然発話の縦断研究データのエクセルへの入力には予想以上に時間を要することが明らかになった。 また、予測しなかったことであるが、吃音を示さなかった幼児の追加データとして縦断研究の対象としていた幼児2名のうち1名に吃音が生じ、その後自然回復した。この結果、当初の計画では、吃音の自然回復を示した幼児については1名を予定していたが、さらに1名を加えることが可能になった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度は、(1) 収集済みの、吃音の自然回復を示した幼児1名のデータ分析を行うことと、(2) 追加のための、吃音を示さなかった幼児2名の縦断研究データの収集を継続することであった。 上記 (1) については、計画通り、吃音の自然回復を示した幼児1名の1歳6カ月から3歳2カ月までの約1年半の自然発話データとそれぞれの発話の文構造と吃音の有無と特徴をエクセルに入力し、文構造の発達的変化と吃音の発生・自然回復との関係を分析した。今回の分析において、1歳6カ月から3歳2カ月までの幼児1名の自然発話をエクセルに入力するのに約1年を要した。その結果、分析を行った幼児1名の結果については学会報告や論文投稿までに至らなかった。 上記(2)については、これはまったく予測していなかったことであるが、吃音を示さなかった幼児4名のデータに追加するための縦断研究の対象であった2名のうち1名に吃音が生じ、この吃音はその後自然回復した。そのため、結果としては、吃音の自然回復を示した貴重な縦断研究データを、さらに1名について得ることができた。吃音の自然回復を示した幼児のデータ収集を優先したため、吃音が生じなかった幼児として対象としていたもう1名については十分なデータ収集ができなかった。
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今後の研究の推進方策 |
今年度の研究の結果、幼児の自然発話の1歳6カ月から3歳2カ月までの縦断データのエクセルへの入力と分析には、一人当たり約1年を要することが明らかになった。この結果から、分析対象とする幼児の自然発話の縦断データは、当初の計画(吃音の自然回復を示した幼児1名と吃音を示さなかった幼児6名、計7名)よりも減らす必要があることが明らかになった。 一方、吃音が生じなかった幼児の追加のための縦断研究の対象であった幼児2名のうち1名に吃音が生じ、その吃音は自然回復した。その結果、予測しなかったことであるが、吃音の自然回復を示した幼児の吃音の発生前から自然回復までの貴重なデータをさらに1名増やすことが可能になった。 上記のような1年目の結果を踏まえ、今後の研究の推進方策として、2年目は、(1) 新たに加わった、吃音の自然回復を示した幼児1名のデータ分析を行うこと、(2) 吃音を示さなかった幼児については当初の予定よりも対象児を減らし、既に収集が終わっている2名のみとし、この2名についてデータのエクセルへの入力と分析も行うこと、また、(3) 1年目でデータ分析が終了した吃音の自然回復を示した幼児1名について、学会発表および論文投稿を行うこととした。3年目は、当初の予定通り、1年目と2年目の研究成果をまとめて、流暢性の発達と吃音の自然回復との関係を解明し、その結果を学会等で発表するとともに、論文として投稿する。
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