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2021 年度 実施状況報告書

特別支援学校(肢体不自由)における意思決定論的アプローチに基づく授業開発研究

研究課題

研究課題/領域番号 18K02806
研究機関独立行政法人国立特別支援教育総合研究所

研究代表者

北川 貴章  独立行政法人国立特別支援教育総合研究所, 研究企画部, 主任研究員 (60780674)

研究分担者 安藤 隆男  筑波大学, 人間系, 教授 (20251861) [辞退]
内海 友加利  兵庫教育大学, 学校教育研究科, 助教 (00845232)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2023-03-31
キーワード自己の課題への気づき / 自立活動 / 授業研究 / 介入プログラム / ICT活用
研究実績の概要

2018年度に実施した質問紙調査の分析結果を踏まえながら論文を執筆して、査読付き論文に投稿した(再審査の結果待ち)。
本研究では、多様なケースで介入プログラムを試行し、その効果と課題を分析するために新たなる事例でのデータ収集を計画していた。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大防止に関する所属機関の対応方針や協力予定校の対応方針などにより、2020年度に引き続き2021年度も予定していた学校でのデータ収集が中止となった。そのため、購入している文献や関係論文を参考にしながら本プログラムの理論的枠組みを再整理し、ICT機器を活用した介入プログラム案を検討し、2022年度に試行する予定で準備を進めた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、追加の事例データの収集が十分に行えていない。

今後の研究の推進方策

新型コロナウイルスが収束しない状況下でも取り組めるよう、ICTを活用した介入モデルに切り替えて研究を進める。

次年度使用額が生じた理由

新型コロナウイルスの影響で、事例データの収集が中止になった。研究分担者との打合せについても、テレビ会議システムや電子メールで行った。そのため、これらの活動に支出予定であった旅費が未使用になった。
研究期間を延長したことから、新型コロナウイルスの感染が収束しない状況下でも行えるよう、ICTを活用した介入プログラムでデータ収集を実施する予定である。そのために必要な機器等の購入に充当する。なお研究協力校に訪問して研究データの収集が可能になった場合は、旅費に充当する場合もある。
またこれまでの研究データの分析を行うために、インタビュー調査の文字起こしの委託費などに充当して効果的・計画的に執行する。

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公開日: 2022-12-28  

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