| 研究課題/領域番号 |
18K02828
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| 研究機関 | 日本工業大学 |
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研究代表者 |
辻村 泰寛 日本工業大学, 先進工学部, 教授 (80240977)
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| 研究分担者 |
山地 秀美 日本工業大学, 先進工学部, 教授 (20327018)
粂野 文洋 日本工業大学, 先進工学部, 教授 (50442512)
大橋 裕太郎 日本工業大学, 先進工学部, 准教授 (60722361)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 地域連携 / 社会実装 / プロジェクト型学習 / 持続可能モデル / 質的評価 |
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| 研究実績の概要 |
2019年度は、2018年度の成果に基づいて、連携先とプロジェクトを通して協働し、持続可能な社会実装型PBLの実施を本格的に推進した。具体的には、①特別支援学校、②プログラミング教育を実施する小学校と③それに協力をして頂く高齢者の方々との連携を図った。
①の特別支援学校については、これまで協力しながら研究を進めてきた埼玉県内の特別支援学校、埼玉県内の高等学校と我々で、特別支援学校からの開発要求を受けて、3者でリハビリ用のシステム開発を行ってきた。今年度は、この社会実装型PBLの活動を通して、具体的に実施した場合の問題点を洗い出し、その解決方法を探った。その結果を論文にまとめ、学術誌に掲載された（工学教育、67巻、4号、pp.4_104-4_109、2019）。
②の小学校の先生方に関しては、2020年度より始まる小学校でのプログラミング教育の必修化に向けて③の取組みで編成した高齢者によるプログラミング教育支援チームを中心に、実際にプログラミング授業を実施し、課題を洗い出し、環境の整備を行った。その結果を日本工学教育協会2019年度第67回工学教育研究講演会で発表した。
③に関しては、我々の大学が位置する埼玉県の宮代町役場と連携して、小学校のプログラミング教育を小学校の先生方と共に地元の高齢者の方々にご担当いただく仕組みを構築している。今年度は、②でも述べたように、実際に小学校でのプログラミング教育を実施し、アンケート調査を中心に、取組みの質的評価を実施した。その成果を国際会議The Fifteenth Annual ACM International Computing Education Researchおよび2021 8th International Conference on Information and Education Technologyにおいて発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2019年度は、2018年度に検討した提携先と協働し持続可能な社会実装型PBLの成功要件に基づき、実際にプロジェクトチームを編成し、実施した。特に日本工業大学が所在する埼玉県宮代町の町役場を中心に小学校でのプログラミング教育をサポートするために講習会を通してスキルを身に着けた高齢者の方々によるサポートチームを編成し、我々と連携を図りながら、小学校と協力をしてプログラミング教育を地域の活性化を図りながら実施する持続可能モデルの構築を行った。また、特別支援学校からのシステム開発のプロジェクトでは、リハビリの専門家に加わって頂き、課題の解決に向けて取り組んでいる。社会実装型PBLの実施スキムの構築は、かなり具体的な段階に進んでおり、研究は概ね順調に進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題の今後の推進方策であるが、最終的な目的は「持続可能な地域連携による社会実装型PBLの企画・運用方法論の確立」であることから、2020年度は具体的な実施スキムの最終的な確立と、実施の運用に係わる様々なノウハウを知識化を目指す。また、構築した企画・運用スキムと知識ベースの汎化を試み、水平展開の可能性を検討したい。
また、今回の研究活動に携わって頂いた関係者の方々にアンケート調査を実施し、我々の取組みの質的評価を行って研究の総括をする。
総括は、ペダゴジカルパターンを構築し、教育活動に必要となる要件（トピック、成果、ツール）や参加者（学習者、チュータ、教員）の役割、教育内容を明確にする。
本研究での十分な実践と検証に基づいてペダゴジカルパターンを構築できれば、実践者同士がその内容を評価・応用・改善することで、本研究の最終的な目的を達成できると考える。これにより、高いレベルでの教育の質の維持・向上が期待できる。また、研究成果を国際会議で発表し、論文にまとめる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
大きな原因の1つに、新型コロナウィルス感染症の感染拡大の影響で、3月に岡山で開催が予定されていた国際会議2021 8th International Conference on Information and Education TechnologyがWeb開催となってしまったため、4人分の旅費がかからなかったことが挙げられる。
もう1つの原因としては、当初、特別支援学校の生徒のリハビリテーションシステムの開発のためにモーションセンサーを購入する予定であったが、国立障害者リハビリテーションセンターの専門家からのアドバイスで、別の方法を検討することになったため、購入の必要がなくなったことが挙げられる。現在検討している方法は、画像解析を用いるアプローチであるため、モーションセンサーは不要である。
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