| 研究課題/領域番号 |
18K02830
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| 研究機関 | 実践女子大学 |
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研究代表者 |
駒谷 真美 実践女子大学, 人間社会学部, 教授 (20413122)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | メディア情報リテラシー / 生涯発達 / エリクソンの心理社会的発達理論 / OECDの社会情動的スキル / 乳幼児期から老年期まで / ワークショップ実践 / ルーブリック評価 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、3年間の継続研究として、乳児期から老年期まで生涯発達の観点からメディア情報リテラシー(MIL)理論を世界で初めて体系的に構築し、各発達段階でのワークショップ（WS）実践により、MIL理論の効果を検証することを目的としている。
2018年度は、UNESCOのMILを元に研究代表者の「MIL育成のフレームワーク」を踏まえ、エリクソンの心理社会的発達理論とコールバーグの道徳性発達理論を参照し、MIL生涯発達理論を試案した。2019年度は、新たにOECDが世界的に提唱している社会情動的スキルを取り入れた。19要素の社会情動的スキルが特性5因子モデルと関連しており、教育文脈からMIL生涯発達理論を強化した。UNESCOがSwedenで主催するGlobal Media and Information Literacy Week 2019 Feature Conferenceにおいて、 MIL生涯発達理論（Constructing a Developmental Theory of Lifelong Media and Information Literacy Based on Practical Research: Part I Theoretical Construction）を発表した。国際会議の参加者から多くの有意義なフィードバックを得られることができ、実践に向けて方向性が定まった。2020年度は、国内外で新型コロナウィルスの感染拡大が深刻になり、日本政府が2度に渡る「緊急事態宣言」を発令した。その中でMIL生涯発達理論のWS準備を進めていたが、実践は「対面」で行うデザインであったため、実行は断念せざるを得なかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2020年度は、国内外で新型コロナウィルスの感染拡大が深刻になり、日本政府が2度に渡る「緊急事態宣言」を発令した。その中でMIL生涯発達理論のWS準備を進めていたが、実践は「対面」で行うデザインであったため、実行は断念せざるを得なかったことなどから、全体の進捗に遅れが生じている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年5月現在において、3度目の「緊急事態宣言」が発令中であり、2021年度の研究もコロナ禍で予断を許さない状況が継続している。一般的にWSは、感染リスクの高い「換気の悪い密閉空間・多くの人が密集する場所・近距離での密接した会話（3密）」が発生しやすく、クラスター拡大が最も懸念される場所の一つである。
よって、2021年度に「対面」でWSを実践する場合は、「緊急事態宣言」後の状況を鑑みつつ、コロナウィルスが完全収束後、かつ国民全員にワクチン接種が終了後、3密を徹底回避した安心安全な環境下で行うことが大前提となる。「対面」でのWS実施には、全く見通しが立たないのが現状である。
そこで、ブレイクスルーとして「オンライン」でのWS実施方向を模索している。「オンライン」WSではMIL生涯発達理論のコンセプトは堅固しつつ、メソッドをデジタルに代替する。WSのツールとして、ZOOMのオンライン双方向スタイルで、タブレットもしくはコンピュータを活用する。このようにMIL生涯発達理論のWS実践のデザインをフレキシブルに変更し、コロナ禍においてもSociety5.0の社会で、メディア研究を継続していく所存である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度にMIL生涯発達理論の「オンライン」でのWS実践を計画しているため、次年度使用額が生じている。「オンライン」WSではMIL生涯発達理論のコンセプトは堅固しつつ、メソッドをデジタルに代替する。具体的には、WSのツールとして、ZOOMのオンライン双方向スタイルで、タブレットもしくはコンピュータを活用する。「対面」のWSでは、当初乳児期から老年期まで各発達段階の調査協力先（こども園・児童館・小中高大・渋谷区と足立区の自治会）が多岐に渡り、多数のWSのファシリテーターを使用する予算を計上していたが、これに加えて「オンライン」WSでは、メディア環境の整備も必要不可欠なため、その経費を鑑みている。
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