| 研究課題/領域番号 |
18K02835
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| 研究機関 | 創価大学 |
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研究代表者 |
関田 一彦 創価大学, 教職研究科, 教授 (70247279)
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| 研究分担者 |
山田 嘉徳 大阪産業大学, 全学教育機構, 准教授 (60743169)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 大学教員の授業観 / 授業改善 / アクティブ・ラーニング |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、まず大学教員の授業観を測り、授業改善に向けた取り組みを各教員の授業観に配慮した形で促す方法を探ることを目的としている。本年度は、昨年度の試行調査に基づき、大学教員の授業観を測る尺度を改良し、これを用いた調査を進めた。
その結果、大学教員が抱く授業観として、５つの下位因子「変化への抵抗感」、「支援受容感」、「固定能力観」、「授業改善志向」、「授業効力感」が抽出された。この因子間の相関を捉え、そこから浮かび上がる関係について考察を行った。その中で、自立した学習者に育てようとする「授業改善志向」の背景には、「なぜ授業改善したいのか」、「授業改善を志向する自分はどのような人間（教員）なのか」、「今の自分は、自身が望んでいる自分なのか」といった教員の持つ信念（Belief）の影響が想定された。また、自身が変わることへの「支援受容感」の背景にも、「自分自身が変わる・変えるためのスキルを持っているのか」という技能的な側面が影響を及ぼしている可能性が示唆された。この成果については2019年6月の大学教育学会で報告した。
こうした授業観の下位因子が実際の授業実践にどのような影響を与えるのか、10名の教員にインタビューを行い、授業改善に向けた志向性の検討を行ったところ、固定能力観と授業改善志向の組み合わせにより、変化への抵抗感および授業効力感に違いが生じる可能性が示唆された。この知見については2020年3月の大学教育研究フォーラムで報告した。
大学教員の間で見られた授業観のタイプが、果たして高校教員の間でも認められるのか、高大接続を見据えた授業改善を考える際に、確認しておく必要がある。そこで、今年度は高校教員向けの質問票作成を計画したが、試行調査を予定した3月が休校状態となり、実施できなかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナ感染症対応で、学年末に予定していた調査が延期・中止になり、授業観と授業改善姿勢に関する類型化が遅れている。大学教員の授業観類型化が遅れたことにより、高校教員向けの質問紙開発も遅れている。特に、高校が休校事態となり、対面しての調査依頼が困難になっている。
また、成果発表を予定していた研究会が中止となり、教員研修プログラム開発に向けた情報交流の機会を持つことができていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
緊急事態宣言が解除されても、様々な自粛要請が続いており、教育機関への立ち入りが制限されている。また、現場はオンライン対応を含め、様々な対応に迫られ、調査が行える状態ではない。そうした中でも１）大学教員の授業観とオンライン対応についてインタビューを試み、２）高校教員向け調査票の試行版を作成し、秋以降、高校の状況が落ち着き次第、調査を行うことができるように準備する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19への対応として複数の研究会が中止あるいはオンライン開催となった。加えて県をまたいでの移動自粛となり、出張計画の多くが未消化となった。次年度は、今年度未実施で引き続き次年度も必要な出張を確実に実施する。また、オンラインでの会議が増えていることから、良質な会議用ヘッドセット及びWebカメラを購入し、会議の効率を挙げたい。
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