研究課題/領域番号 |
18K02835
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研究機関 | 創価大学 |
研究代表者 |
関田 一彦 創価大学, 教育学部, 教授 (70247279)
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研究分担者 |
山田 嘉徳 大阪産業大学, 全学教育機構, 准教授 (60743169)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 授業観 / FD / 授業改善意欲 |
研究実績の概要 |
20年度に続き21年度もコロナ禍で対面での授業や研修が制約される中、Googleフォームを使ったアンケート調査を実施し、新たに129名(トータル約300名)の大学教員から回答を得た。これにより、調査票の項目精選が進み、尺度の安定性も再確認された。項目の精選とともにGoogleフォームでの調査票が完成したことで、本研究で開発した尺度の利便性が向上した。 なお、新規の調査報告に関しては創価大学学士課程教育機構研究誌11号に投稿・掲載された。また、これまでのデータを合わせた分析の報告は22年度6月の大学教育学会第44回大会で発表予定である。 当初の4年間計画はコロナ禍で遅れているが、大学教員の授業観と授業改善意欲の関係を中心に、FD研修を企画・実施する際に留意すべきポイントが明らかとなってきている。 申請書には学術的な問いとして、①日本の高校や大学の教員は自身の授業をどうあるべきと考えているのか(授業観の把握)②どのような授業観が学習者中心の授業改善を進めるのか、あるいは止めるのか(実態把握)③望ましい授業観への変容はどのように生じるのか(研修方法の開発)、の3点を記載している。 このうち①については大学教員に関して授業観の把握が進み、高校教員については次年度の調査で明らかにする。②についてはインタビュー調査の結果も踏まえ、ほぼ実態把握はできている。③については研修のデザインは構想されているが、まだ試行の機会がないため、次年度の課題となっている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
感染症対策上、対面での教員研修の実施ができず、これまでの調査結果を生かした研修の試行ができていない。また、高校教員対象のアンケート調査についても、コロナ下での学習指導に対応するため、調査協力が見込まれていた学校にも調査実施の余裕がなかった。
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今後の研究の推進方策 |
第6波の収束には時間がかかるものの、対面での授業や研修が可能になってきており、今年度後半には当初予定していた調査や試行を実施する。これにより概ね目標は達成できる見込みである。
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次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍の影響で研究が遅れ、終了年限を1年延長したため、21年度の未使用分を繰り越した。
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