| 研究課題/領域番号 |
18K02849
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
袰岩 晶 国立教育政策研究所, 国際研究・協力部, 総括研究官 (00626210)
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| 研究分担者 |
篠原 真子 国立教育政策研究所, 研究企画開発部, 総括研究官 (30342611)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 情報活用能力調査 / 大規模教育調査 / 教育調査法 / 学力調査 |
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| 研究実績の概要 |
平成27年度に行われた「情報活用能力調査（高等学校）」の調査データを使って、同データを項目反応理論で分析する際、「1次元性」を有しているか、調査問題が「部分的独立」となっているかを検証した。また、情報活用能力の下位尺度（「情報活用の実践力」、「情報の科学的な理解」、「情報社会に参画する態度」）を得点化し、それら3つの得点間の関係性も調べた。
この調査データの再分析から、以下のことがわかった。
（1）「1次元性」を検証するため、調査問題間のポリコリック相関行列を求め、それを使ってスクリープロットを作成したところ、第1因子と第2因子にかけて固有値が大きく変化しており、ある程度の「1次元性」が認められた。ただし、MAP基準では1因子が、平行分析では33因子が適切となっており、基準によって違いが見られた。
（2）「部分的独立」を検証するため「情報活用能力」の影響を取り除いた調査問題間の残差相関行列を求めたところ、相関係数が0.3を超える組み合わせは3741組中6組しかなく、同一大問内で相関係数0.3を超える組み合わせは存在しなかった。よって、調査問題のほとんどが「部分的独立」であるといえる。
（3）多次元項目反応モデルを用いて3つの下位尺度を得点化し、それらの相関行列を求めたところ、いずれの相関係数も0.96で、非常に強い関係性が見られた。（1）の結果と同様、情報活用能力調査のデータは「1次元性」を有しており、下位尺度を用いる必要性はないといえる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
学習指導要領の改訂に伴う「情報活用能力」の下位分類の変更により、平成31年度と令和元年度に行うはずであった研究の順番を入れ替えたが、予定していた「多次元項目反応モデルによる情報活用能力の下位尺度の設定」に関する研究だけでなく、調査データに項目反応モデルを当てはめることの妥当性も検証することができた。
また本年度は、これまでの研究成果と以前行った科研費研究の成果を合わせて、『PISA調査の解剖』（東信堂、2019年）という題名で出版することができた。
本研究の研究計画通りの進展と、それにプラスされる成果の公表ができたといえる。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和2年度は、「母集団モデルにおける補助変数の利用方法」について研究を行う予定である。平成31年度の研究成果や、2019年12月に発表された最新のPISA調査のテクニカルレポートなどから、補助変数の利用と「等化」の方法に関連があることがわかったため、これについても併せて研究を行う予定である。
これらの研究成果は、文部科学省の「情報活用能力調査（第2回）」で、学校段階の異なる生徒間で比較可能な得点を算出したり、経年変化を見たりするための分析モデルとなるようにする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初、ワークステーション（Mac pro）の購入を予定していたが、使用していたレーザープリンタが故障し、修理するよりも同等のものを購入する方が安価であることがわかったため、レーザープリンタを購入した。その後、新しいMac proが発表され、その値段が予想よりも若干高かったため、令和元年度の購入を見送ることにした。
なお、ワークステーションは、消耗品、人件費・謝金等を見直すことで費用を確保し、令和2年度に購入する予定である。
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