| 研究課題/領域番号 |
18K02871
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| 研究機関 | 東京女子大学 |
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研究代表者 |
加藤 尚吾 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (80406735)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | グループチャット / テキストメッセージング / ネット依存 / マルチタスク / スマートフォン / 情報教育 / 情報モラル |
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| 研究実績の概要 |
本研究課題は、コミュニケーションを目的とするモバイル端末のアプリケーション（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）への依存に関して、アプリケーションのグループ作成機能に着目し、作成されたグループにおけるコミュニケーションの感情面を詳細に検討するものである。コミュニケーションメディアへの依存は相手との関係維持を強く求めることや相手に対する過剰な気遣い等のつながりの維持に対する不安が原因の場合も少なくない。また、感情が伝わりづらい文字ベースのモバイル端末のコミュニケーションへの依存には、メッセージングにおける感情伝達や感情方略等の送受信者の感情面が深く関係していると考えられる。グループでのコミュニケーションは一対一に比べて感情的な方略が多様になり、メンバーの心的な負担につながり、結果としてモバイル端末のコミュニケーションのことが気になりすぎてしまうような状況が生じ、依存の原因の一つになっているのではないかと考えられる。更に、グループからの追放や無視が現在のネットいじめの主な原因の一つと考えられる。本研究では、教育現場におけるネットいじめ等の課題への対応や予防という応用についても提案する。
令和3年度も令和2年度と同様に新型コロナウイルス感染拡大防止のため研究活動が大きく制限されたが、令和1年度から当該研究課題に関する論文の投稿・査読手続きが継続している研究があり、成果報告のための分析と執筆を続けた。しかし、令和3年度の研究計画のうち、本課題のこれまでの調査から得た知見の検証ができなかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和2年度と同様に、新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言発令、蔓延等防止措置によって人と人とが対面することを避ける必要があることや教育機関のオンライン対応に伴う仕事量の増加によって、研究方法の変更を余儀なくされたことによる研究計画の停滞や学会発表の中止など大きな制限があった。このため、令和3年度は、これまでに得たデータを分析することと研究協力者と分析について打ち合わせをすることが主となった。したがって、本研究課題の令和3年度の計画の遂行が遅れたため、令和3年度の終わりに本研究課題の研究期間を1年間延長する申請を行い、承認された。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究としては、令和3年度に計画していて遂行できていない仮説検証を行う。具体的には平成30年度に行った予備調査及び令和1年度に行った調査、令和2年度に行った実験の分析から得られた知見を基にさらに仮説を追加、修正しつつ、それらの検証を行う。もちろん、スマートフォンのアプリケーションのようなメディアは使用者の増加や熟達によって使用者の使い方は変化する。また使用する世代によって異なることもある。そのため、仮説の設定においては令和4年度のメディアコミュニケーションの現状に合わせて再度検討する。これらの調査、実験によって積み重なった知見を加えながら、モバイル端末を用いたコミュニケーションアプリケーションへの依存に関するモデルを検討、開発、修正を並行する。
そのほかに実施することとして、オンラインも活用しながら次の通り予定する。１）最新の知見を本研究に活かす：関連する論文や研究発表を常に調査し、最新の知見を本研究に活かす。また、専門的知識と経験を有する研究協力者との議論を、オンライン会議システムを用いて行う。また、開催される学会に参加し、関連する研究者と交流し、研究計画を常に見直し、改良できるようにする。２）逐次国内外の学会で成果の発表：本研究課題の遂行の過程で得られた調査結果や実験結果等を、迅速に社会や教育現場で役立たせるために国内の学会、及びおそらくオンライン開催ではあるが海外の学会において積極的に発表する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナウイルス感染拡大の影響による国内外での成果報告や資料収集、研究打ち合わせのための出張旅費の使用がなかったため、それらが次年度使用額となった。これに加え、大学でのオンライン対応など予定外の業務が複数発生したことなどにより、令和3年度の研究計画のうち、本研究課題で行った調査などからこれまでに得られている知見の検証ができなかった。そのため本研究課題の研究期間の1年間の延長を令和3年度の終わりに申請し承認された。令和4年度の研究費使用計画としては、令和3年度にできなかった研究計画の実施と学会参加費および出張費を使用する計画とする。
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