| 研究課題/領域番号 |
18K02909
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| 研究機関 | 東海大学 |
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研究代表者 |
成川 忠之 東海大学, 現代教養センター, 教授 (10381641)
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| 研究分担者 |
及川 義道 東海大学, 理学部, 教授 (00213611)
馬場 弘臣 東海大学, 教育開発研究センター, 教授 (10459472)
園田 由紀子 東海大学, 教育開発研究センター, 講師 (40369450)
鈴木 広子 東海大学, 教育開発研究センター, 教授 (50191789)
安森 偉郎 東海大学, 教育開発研究センター, 准教授 (50369451)
林 大仁 東海大学, 教育開発研究センター, 教授 (70449106)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 学修支援 / オンライン支援環境 / 自己効力感 / 自己肯定感 / 主体的学修 / 仲間集団 / 行動変容 / 態度の学修 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、学習者を主体的な学習を肯定する仲間集団の中に置く、あるいは学習者が所属する仲間集団を、主体的学修を肯定する集団に変容させることができれば、学習者の主体的な学習態度を育成できるのではないかと考え、その実証を目的としている。その中では、１）仲間集団形成を支援するためのオンラインプラットホームの構築、２）主体的な学びを支援する各種オンラインコンテンツの作成、および３）開発したオンラインプラットホームを用いた学生の態度変容に関する実践的検討を掲げている。令和元年度（2019年度）は、昨年平成30年度（2018年度）に続き、対象となる学生の現状把握が必要不可欠であるとの考えから、東海大学1年次生を対象とした高校までの学習に関する経験、学習に対する態度、考え方等に関してオンラインシステムによるアンケート調査を実施した。当該調査内容については、東海大学教育開発研究センター紀要にて公表した。
また、平成30年度における、SNSやLMS等の機能に関する調査分析結果をもとに、基本モジュールの開発に着手し、学生のオンラインアクセスにおいてスマートフォンの利用率が高いことに鑑み、本研究の目的であるオンラインプラットホームのインターフェイス部分をスマートフォン用アプリとして開発することとし、そのプロトタイプ開発を実施した。なお、プロトタイプの開発に関して、ターゲットとして、学生の所有率の高いApple社製のiPhoneに定めた。当該プロトタイプの機能や実装の概要は教育システム情報学会にて報告した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
理由
オンラインプラットホームの機能、啓発用コンテンツの内容の検討に際しては、対象となる学生の実態把握が欠かせないことから、これらの情報を収集する目的で令和元年度（2019年度）の早期に追加のアンケートの再度実施しを計画し、予定通り実施するとともに、分析を行った。
システム開発に関しては、昨年度策定した機能を盛り込んだプロトタイプ開発に着手した。当初、プロトタイプシステムはWebベースでのサービスの提供を想定していたが、アンケート調査等の結果を勘案し、スマートフォンでの利用にターゲットを変更して開発を進めた。令和元年度にてプロトタイプの開発を終了し、ベンダーの協力を得てよりシステムの安定性等の向上を図る予定であったが、スマートフォン対応のための工数が増加し、本年度プロトタイプの開発までとなった。なお、協力ベンダーの選定もほぼ終了しており、プロトタイプのブラッシュアップに関しては、日程の若干の遅れはあるが、早期に実施できると考えている。
コンテンツについては、啓発やロールモデルコンテンツ、実践授業の方法について、共同研究者とともに制作を開始した。ロールモデルについては、学部学科の改組により消滅する学科も存在することから、モデルのカテゴリーを広めに設定するなどの対応を検討した。ロールモデルに関するモデルコンテンツの表示も開発中のプロトタイプでの表示試験も行えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
開発したプロトタイプをベンダーの支援を受けながら、システムを完成し、実験に供したいと考えている。現在の計画では、既にシステム全体の構成は完成が見てており、ベンダーへのプログラムの発注、システムの強化を行っていく予定である。コンテンツのうち啓発コンテンツに関しては、共同分担者との協力のもと、デジタルコンテンツ化およびシステムへの実装を行っていく予定である。ただし、ロールモデルとしてのコンテンツに関しては、現在の外出自粛の社会情勢に鑑み、オンラインを用いたインタビューなど、別途、テレコミュニケーションを利用した方法を検討し、雇用した作業補助者の協力のもと、コンテンツ作成、システムへの搭載を行いたいと考えいる。平成30年度中に共同分担者とのプロトタイプシステムを用いた運用に関して調整を予定していたが、プロトタイプシステムのユーザーインターフェイスの変更に伴い再調整が必要になったため、令和元年の早期に調整を行う予定でいる。
パイロットスタディーに関しては、現在参加者を調整している。当初は、実際に特定の学生を対象とし、その行動変異を追跡する予定であったが、学内の倫理規定等に照らし合わせて、実環境での実施は困難であるため、任意の参加者を募集し、参加した学生へのアンケートおよびレビュー、専門家へのレビューにより効果を判断したい。なお、アンケートおよびレビューについてはテレコミュニケーションシステムにより行う予定にしている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
計画段階では、全てのシステムを内製するとしていたが、プロトタイプ開発の進捗に伴い、ベンダーによる支援箇所が明らかになるとともに、その工数が想定よりも多くなると予測された。このため、システム開発、コンテンツ開発に必要なコンピュータシステム等購入に予算計上した物品費を、開発協力のための費用に回す必要性が生じ、これらに予算を確保するため、支出の調整を行っため、当該助成金が生じた。本助成金は翌年度分の予算とともにオンラインシステムのベンダーの開発支援のための費用として使用する。
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