| 研究課題/領域番号 |
18K02912
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| 研究機関 | 相模女子大学 |
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研究代表者 |
加藤 由樹 相模女子大学, 学芸学部, 教授 (70406734)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 感情伝達 / テキストベースコミュニケーション / モバイル端末 / モバイルラーニング / 情報モラル |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、モバイルラーニングにおいて、学習者の感情面に注目し、その支援を検討するための基礎研究である。一般的に、モバイルラーニングなどの遠隔教育環境においては、学習者は一人ひとりが別々の場所で学習をする。従って、孤独になったり、学習意欲が薄れたりして、学習活動が遅延したり、場合によってはドロップアウトにつながる可能性が、教室での対面授業に比べて高い傾向がある。その危険性を防ぐためには、学習者同士のコミュニケーションは重要な役割を果たす。他方、電子メディアコミュニケーションでは、誤解やすれ違いが生じやすいことも、古くから指摘されている。本研究では、特にテキストベースの電子メディアコミュニケーションに注目し、メッセージの送信者と受信者の間の感情面のやりとりについて、基礎的な実験や調査を実施している。
コミュニケーションでは、実際に生じている感情をそのまま相手に伝えるというやりとりをしているわけではない。実際に生じている感情を弱めたり、強めたり、あるいはまったく別の感情を表現して伝えることもある。つまり、感情面を考える際には、それらを分離して考えなければならない。令和元年度は、モバイル端末を用いたメールコミュニケーションにおける感情伝達に関して、様々な感情面を分けて、それぞれを測定する実験をメインに行った。この実験は、平成30年度にも実施したが、次の点が異なる。令和元年度は、送信者と受信者の間の感情伝達の正確さについて、両者の立場の実験参加者がコミュニケーションの過程でどの程度確信しているか、つまり、正確さに関する自信の程度を測定した。感情伝達の正確さが高いやりとりほど、この確信度が高ければ、理想的なやりとりといえる。しかし、結果は、送信者と受信者のどちらの立場の確信度でも、正確さとの相関関係が認められなかった。言い換えれば、感情伝達に関する自信はあてにならないという結果を得た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
令和元年度の研究計画は、順調に進められた。この研究課題では、電子メディアコミュニケーションにおける感情面に関する様々な視点からのアンケート調査も実施しているが、最も詳細なデータを収集する活動は、実験である。令和元年度は、首都圏の大学生60名を集め、彼らのスマートフォンを用いた電子メールコミュニケーションを実際に行ってもらい、その過程で感情面を測定していく実験を行った。感情面として、実際に生じている感情、相手に伝えたい感情、相手に生じてほしい感情、メッセージから読み取れる相手の感情、メッセージを読んで生じた実際の感情の5つを測定した。測定したデータは膨大であり、まだ分析の途中であるが、令和元年度にこの実験を実施し、データを得たことで、本研究課題を順調に進めることができた。また、実験とは別に行ったアンケート調査では、日本で普及しているLINEの利用者を対象にして、特にグループLINEのコミュニケーション場面における感情面を尋ねた。グループLINEは便利な反面、トラブルも多い。この調査は、モバイルラーニングにおけるグループのコミュニケーションへの基礎研究と位置付けて実施された。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和２年度も、参加者60名程度の実験を予定している。スマートフォンを用いた特にテキストベースのコミュニケーションにおいて、令和元年度に測定しきれなかった部分を明確にして、その測定を行う。具体的には、電子メールを用いた実験のほかに、様々なツールの使用も検討している。現在の人々は、複数の電子メディアツールを使い分けている。そこで、ツールの違いが、相手との関係性に影響を及ぼしている可能性がある。また、感情伝達において、結局のところ最も重要な側面はメッセージの内容である。そして、メッセージの内容は、利用者が操作できることであり、つまり感情伝達の正確さを高めるメッセージの書き方の示唆を得ることもできる。メッセージの内容を細かく分析することで、教育的な示唆に貢献できると考えられる。なお、令和２年度の研究課題の推進に対する懸念は、新型コロナウィルスの感染拡大の影響である。アンケート調査はオンラインでも可能であるが、実験は困難になる可能性があり、対策も検討しているところである。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
令和元年度末に予定していた国内学会および国際会議への参加がコロナウィルス拡大の影響でキャンセルになったため、令和元年度からの繰り越しが生じた。また、投稿中の英語論文の査読結果が令和元年度中に届かず、査読に基づく修正などにおいて生じる英文校正の費用を令和元年度中に使用できなかった。なお、令和２年度に、国内外の学会に参加したり、英文校正を委託したりして、使用する計画である。
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