| 研究課題/領域番号 |
18K02939
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| 研究機関 | 大分大学 |
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研究代表者 |
牧野 治敏 大分大学, 教育マネジメント機構, 教授 (30165683)
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| 研究分担者 |
藤井 康子 大分大学, 教育学部, 准教授 (10608376)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 総合的な学習の時間 / 美術教材 / 化学反応 / 色の学習 |
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| 研究実績の概要 |
中学校の総合的な学習の時間に焦点をあて、教科横断型のカリキュラムの開発を目指した研究である。中心となる教科は美術と理科であり、アートとサイエンスを融合する学習として、一年目は理科の授業で光と色の授業実践を実施したが、昨年度から、美術の授業を計画・実施し、美術を出発点として理科の化学変化と結びつけるために、陶芸、特に皿への絵付けを題材とした授業実践を行っている。昨年度は陶芸の授業を実施し、その可能性を探り、理科学習へ結びつける緒とした。
本年度は、陶芸の作品製作を核とする部分を継承しながら、絵付けにあたっての説明に、理科の酸化還元反応の見地を加えた。すなわち、釉薬による絵付けが加熱により発色する仕組みは鉱物の酸化還元反応であることの説明として加えることができた。
美術の授業実践では、前年度と同様に国東市立安岐中学校の美術担当の教員が授業を担当したが、陶芸、絵付けに関する部分内容は、地元の陶芸業者の協力のもと、研究代表者が、釉薬の説明、酸化還元反応による発色について説明した。また、陶芸業者により、加熱による発色の様子を、説明会場で生徒達に実演・提示することで、実感を伴う説明とした。授業実践は昨年度と同様に、中学1年生3クラスを対象とし、3クラス一同に釉薬と酸化還元反応の概要を説明した後に、１クラスごとに美術の授業時間に絵付けを行った。絵付けのデザインについては事前に美術の授業内で下絵を作成したことも昨年度と同様である。酸化還元反応との関連については、次年度の理科の授業で、生徒達の思考に何らかの特徴が見いだせないかを調査する予定である。
また、アートとサイエンスの融合の観点から、小学校での図工の授業を対象に、子どもたちの色に関する創作と地域性の色との関連についても、作品の作成を通しての調査によりデータを収集した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究の発端となった「地域の色・自分の色実行委員会」が、母体となる組織の人事異動等により、研究協力体制が大幅に変更されたので、体制を刷新して研究を進めているが、実践研究の規模が縮小している。また、COVID-19感染症拡大により、学校へのアクセスや実践内容に制限があることも前年度と同様である。
そのような状況下においても昨年度始めた陶芸による授業実践をバージョンアップし、制約の多い中での研究を進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
アートとサイエンスを連携させる学習として、陶芸という作品製作の過程が新たなカリキュラムとして構想されつつある状況である。この陶芸の授業により美術として学習が可能な内容と、理科の授業としての内容との関連性が明らかになりつつある。学習指導要領に示された内容の年次進行と、美術と理科の順序、およびその際に強調されるべき要点等を今後整理する予定である。
理科学習においては昨年度の研究で日常的な化学反応との関連を構想したが、今年度の実践では、釉薬の色が酸化還元反応によるものであるとの説明が可能であることが示唆された。実際の発色については釉薬に含まれる物質だけでなく、熱する際の温度やその時間、酸素の量など様々な条件が大きく影響するので、定量的にも定性的にも説明が難しいが、発色の結果だけでなく反応の過程についても思考できるような提示の仕方を探る予定である。
美術教育においては陶芸の授業の位置づけも含めて色の学習とも関連付ける方策を研究課題とする予定である。
さらに地域学習の題材として、地元の窯業の実態だけでなくその歴史や、釉薬の観点から地質学的な状況についても調査し、生徒達に効果的に示す方策を探る予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究の発端となった「地域の色・自分の色実行委員会」が、母体となる組織の人事異動等により、研究協力体制が大幅に変更されたことにより、体制を縮小して研究を進めている。中学校を対象とした授業実践の規模が縮小している。また、COVID-19感染症拡大により、学校へのアクセスや実践内容に制限があることも前年度と同様である。また、研究成果を報告した学会発表がオンラインとなり旅費が不要となった。これらの理由により、使用額が減少した。
次年度においては、陶芸の授業実践を継続すること、陶芸の実践の後、1学年上がった生徒達に理科の授業を行うので、振り返りのための教材作成に費用を使用すること、理科の授業での教材開発費として、次年度に残額を使用する計画である。また、研究成果の報告のための学会発表において旅費を使用する計画である。
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