| 研究課題/領域番号 |
18K02979
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| 研究機関 | 島根大学 |
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研究代表者 |
巣山 弘介 島根大学, 学術研究院環境システム科学系, 准教授 (70284023)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 農薬 / 教育 / オンデマンド授業 / リスクコミュニケーション |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、一つの化学物質が農薬取締法に基づく登録を受けて上市に至る過程や上市後に行われる食品や環境への残留量調査を、それらに携わる人々の仕事のイメージが浮かぶような「一連のストーリー」にして示すスライド等、農薬に関する様々な教材群を作成し、それらを活用するリスクコミュニケーション技法の開発を目指すものである。そして、2021年度に実施した内容は次の通りである。まず、2020年度に教材に加えた部分（水域の生活環境動植物への曝露予測濃度の算定法における様々な想定等の詳述）を理解しやすいように整理・改訂した上で、ナレーションを収録して専門科目「農薬環境科学（オンデマンド授業）」に使用した。また、2019年度に作成した教材（ネオニコチノイド系殺虫剤が島根県の宍道湖において魚類の餌となる生物を減らし、間接的にワカサギ等の漁獲量の低迷を招いた可能性を指摘する論文等を活用）の増補版（網走湖、小川原湖、八郎湖および霞ヶ浦・北浦におけるワカサギの漁獲量とそれらの湖がある道県へのネオニコチノイド系殺虫剤の出荷量の推移および霞ヶ浦・北浦における魚食性外来魚の出現・入網状況等の推移を追加）にナレーションを収録して教養育成科目「環境問題通論A（オンデマンド授業）」と「環境問題通論B（対面授業またはオンデマンド授業のいずれかを受講生が選択）」の教材とした。なお、新型コロナウイルスの感染機会削減・拡散防止等のため、2021年度も多くの授業がオンデマンド形式となったり、対面形式であってもARS（Audience Response System）を用いたアンケート等の実施を見送ったりしたため、感想文等の内容からその有効性を検証した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
これまでに作成した様々な教材の改訂版や増補版を作成した上でナレーションを収録しオンデマンド形式にすることができた。そして、それらを視聴した受講生の感想文の内容からその有効性を検証することはできた。しかし、新型コロナウイルスの感染機会削減・拡散防止等のため、2021年度も多くの授業がオンデマンド形式となったり、対面形式であってもARS（Audience Response System）を用いたアンケート等の実施を見送ったりしたため、その有効性を数値化することはできなかった。また、日本農薬学会第47回大会にて展示ブースを設けて教材の内容、アンケート等の結果や感想文等を学会参加者に紹介し、意見等を聴取して教材やリスクコミュニケーション技法の改善に役立てる予定であったが、新型コロナウイルスの感染機会削減・拡散防止対策として学会がオンライン形式とされたため、2021年度も行うことができなかった。農薬に関する専門家および教育関係者等による点検・評価を受けつつ直接議論することは本研究にとって重要なプロセスの一つであるが、それが3年連続で実現できなかったことから「進捗が遅れている」と自己評価した。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでに開発・充実してきた様々な教材について、それらによる学習効果やリスクコミュニケーション技法としての有効性等を二重過程理論等に基づいて分析しながら継続・改善し、「感情に動機づけられ，かつ科学的論拠に基づく合理的な理解や判断を促すような授業方法」および「様々な立場を理解し，かつ対話や共考を通じて多様な情報や見方を共有する姿勢を養うような授業方法」の開発を進めていきたい。ただし、対面授業であっても新型コロナウイルスの感染機会削減・拡散防止のためARS（Audience Response System）を用いたアンケート等は当面は困難とも思われ、元来の前提が崩れた状況である。さらに、人を対象とする研究倫理審査が導入されることによりARSを用いたアンケート等が困難になる可能性もある。今後、それらの状況に対応した計画変更や遂行可否の検討を行うこととする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルスの感染機会削減・拡散防止対策として、参加予定であった日本植物防疫協会のシンポジウム（令和3年9月および令和4年1月）や日本農薬学会第47回大会（令和4年3月）がいずれもオンライン形式とされたことにより、使用予定であった旅費や展示ブースの出展費の支出ができなくなったため次年度使用額が生じた。次年度に物品の購入費用や研究成果発表費用等として使用する予定である。
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