| 研究課題/領域番号 |
18K02985
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| 研究機関 | 兵庫県立大学 |
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研究代表者 |
久保田 克博 兵庫県立大学, 自然・環境科学研究所, 客員研究員(研究員) (10812521)
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| 研究分担者 |
佐藤 裕司 兵庫県立大学, 自然・環境科学研究所, 教授 (80254457)
三枝 春生 兵庫県立大学, 自然・環境科学研究所, 准教授 (70254456)
池田 忠広 兵庫県立大学, 自然・環境科学研究所, 准教授 (50508455)
加藤 茂弘 兵庫県立人と自然の博物館, その他部局等, 研究員(移行) (50301809)
半田 久美子 兵庫県立人と自然の博物館, その他部局等, 研究員(移行) (20311483)
生野 賢司 兵庫県立人と自然の博物館, その他部局等, 研究員(移行) (10804205)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 恐竜 / 化石 / 生涯学習プログラム / 基礎自治体 / 体験 |
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| 研究実績の概要 |
恐竜化石を産出する基礎自治体に設置された博物館における生涯学習プログラムについて、インターネットを介して状況を調査するとともに、一部（北海道むかわ町、兵庫県三田市、丹波市、丹波篠山市、熊本県御船町）では、現地にて担当者に聞き取り調査を実施した。現時点では限られた情報ではあるが、化石発掘体験や化石レプリカ作製体験は学芸員を主体とした取り組みのほかに、博物館とは別の組織が実施する傾向が増加していることや、その開催頻度や体験料、実施場所に有意な差があることが分かった。このことは、近年の地方創生の取り組みによる各施設の役割の変化や、学術分野と観光的要素が強い分野との境界が明確化してきていることを示すものかもしれない。今後は現地調査を継続し情報を増加させ、更なる検証に努めたい。
兵庫県丹波市内の施設で実施されてきた生涯学習プログラムについて、過去５年間の定員に対する参加者数の変化を集計した。その結果、コンテンツにより対策が必要と言えるものがあることが分かった。また、同施設において、平成30年度の生涯学習プログラムの体験者に、体験したいコンテンツについてアンケートを実施したところ、化石レプリカ作製体験や恐竜ジオラマづくりが上位となったため、内容を更に検討し、開発を進めている。そのコンテンツの実施主体である同施設の職員には、コンテンツの構築や実施の経験を積んでもらっている。化石発掘体験を開催している同市内の外部団体が事業の拡大を検討しており、上記の施設と調整しながら、コンテンツが定着できる体制の検討を進めたい。また、地域住民に対して、地元産化石や化石の見分け方などのセミナーを実施した。これらを通して、専門家が不在の地域では恐竜を活かした取り組みを実施したいという希望はあるが、その具体的な方法に苦慮している実態が見えてきた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成30年度は、所属施設における突発的かつ大規模な事業が複数件生じたことや、調査を予定していた地域（北海道むかわ町）において大規模な震災が発生したことにより、初年度に予定していた全ての地域において現地調査をすることは困難であった。本件について、令和元年度に継続して調査を行う予定である。
丹波市内の施設で実施されている生涯学習プログラムについて、過去の参加者数の集計を実施するとともに、平成30年度の受講者に対してアンケートを実施することで、対象者が期待するコンテンツを把握することができ、予定通り、現在は新規コンテンツの開発を進めている。地域住民への教育を通して、今後の実施体制の検討も予定通り進めることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、日本国内の恐竜化石産地における博物館で実施している生涯学習プログラムの現地調査について継続して実施し、現場の声を収集することに努め、全国の動向を明瞭化していきたい。
丹波市及び丹波篠山市内の施設において、生涯学習プログラムの受講者に対して、継続してアンケートを実施するとともに、新規開発コンテンツの試験運用を開始する。試験運用中は受講者からの意見を積極的に取り入れ、かつ持続可能なコンテンツとして、体制や内容の改善に努めることとする。また、日本全国の施設から収集した化石発掘体験や化石レプリカ作製体験の情報に基づき、丹波市及び丹波篠山市内で同コンテンツを開催している団体の構成員と協議を行う。地域住民へのセミナー等の基礎教育も継続する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成30年度は、所属施設における突発的かつ大規模な事業が複数件生じたことや、調査を予定していた地域（北海道むかわ町）において大規模な震災が発生したことにより、初年度に予定していた全ての地域において現地調査をすることは困難であったため、次年度使用額が生じた。本件については、次年度に予定地域にて現地調査を行うために使用する予定である。
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