| 研究課題/領域番号 |
18K03003
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
高井 次郎 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (00254269)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 対人コミュニケーション・コンピテンス / コミュニケーション・スタイル / 自己制御焦点理論 / ポライトネス理論 |
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| 研究実績の概要 |
３０年度は、研究を実施する上で必要な準備を行い、次の活動を実施した。①データ収集のための協力者との打ち合わせを、カナダ・ウィルフレッドローリエ―大学Lindie Liang准教授、カナダ・アルゴマ大学Arthur Perlini教授と面談し行い、本研究計画の主旨と研究協力者の募集の協力の了承を得た。また、他の研究で研究協力者となっていたアメリカ・カリフォルニア州立大学Peter Lee講師およびAaron Cargile教授、中国・天津工科大学張けいせい准教授からも研究協力の了承を得た。②自己制御焦点尺度の英語版、日本語版は入手できた一方で、中国語版は妥当性が確立された尺度は未開発であったため、英語版を中訳し、アメリカのデータとの交差妥当性の検討を行った。その結果、理論上の２因子構造は不安定で、信頼性が低く、内容的妥当性が疑われた。今後自己制御焦点に概念的妥当性の検討が必要であることがわかり、現在検討中である。③中国版自己制御焦点尺度の交差妥当性関連の学会発表を、３０年９月に日本グループダイナミックス学会において、３１年２月にはSociety for Personality and Social Psychology年次大会において、Lina Wang氏との共同発表として行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本務校での管理職（副研究科長）に就いたため、予定していた通りの進展は果たせなかったが、最も懸念された海外研究協力者の獲得は実現できたため、それぞれの倫理審査さえ終えれば、調査実施の態勢に入れる。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度はさらに重い役職に就いているが、夏前には倫理審査を各国で終え、研究1の調査実施を年内に実施したい。また、研究2のための倫理審査も年度内に通過させ、これまでの遅れを取り戻すべく、最大に努力する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究実施の進度が遅れていたため、統計解析に必要なソフトウェアは前年度まで不必要であった。本年度分析を実施予定であるため、購入資金として使用する。
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