| 研究課題/領域番号 |
18K03047
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| 研究機関 | 日本獣医生命科学大学 |
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研究代表者 |
柿沼 美紀 日本獣医生命科学大学, 獣医学部, 教授 (00328882)
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| 研究分担者 |
五十嵐 一枝 白百合女子大学, 人間総合学部, 教授 (00338568)
紺野 道子 東京都市大学, 人間科学部, 准教授 (30307110)
財部 盛久 南九州大学, 人間発達学部, 教授 (50175436)
百田 豊 日本獣医生命科学大学, 獣医学部, 准教授 (50418612)
野瀬 出 日本獣医生命科学大学, 獣医学部, 講師 (60337623)
上村 佳世子 文京学院大学, 人間学部, 教授 (70213395)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 痛みの表出 / 発達障害児 / 受診行動 / 小児科 / 動物病院 / 犬種差 / 飼い主と犬の関係 / COVID-19による生活環境変化の影響 |
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| 研究実績の概要 |
今年度の主な成果は以下２点になる。
１）小児科医を対象に令和元年後半に実施した疾患別受診行動についての分析を行った。その結果、小児科医の印象としては、疾患によって受診行動が異なることも明らかになった。小児医療においては、保護者の特性が影響すると考える傾向は依然としてある。しかし、低体重やアレルギー疾患などの場合は、遺伝的な要因ではなく、経験的要因が受診行動に影響していると言える。また、これまでの、飼い主と犬種の研究からも、養育者が「守るべき存在」の日常および受診場面等の行動に影響することが示唆された。これらの結果を踏まえ、実際に保護者に対しての質問紙の作成を獣医療チームと小児科チーム共同で行った。
２）環境の変化が飼い主と動物の関係性に及ぼす影響について検討するため、コロナ禍の飼い主および犬と猫の健康にについて調査を実施した。自粛期間中とそれ以前のペットの行動変化を聞いた質問では、犬の飼い主のうちストレスを感じている人の方が、犬が吠える回数、犬の便が緩くなる頻度が増加し、犬の体重が増加した傾向にあった。すなわち飼い主がストレスを感じていることにより、犬もストレスを感じている結果となった。一方猫の飼い主のうち、滞在時間が増加した人の方が、自粛期間中に猫の留守番時の問題行動が減少した。犬と猫では飼い主の置かれた状況に対する反応が異なった。犬の場合は、飼い主のストレスの影響を直接受けていたようだが、猫の場合は飼い主の滞在時間が増えたことで安心したようだ。犬より猫の方が飼い主のストレスを受けにくく、飼い主との細かい関わりよりも、同じ空間にいることで安心するのではないかと考えられる。
次年度はこの結果を踏まえ、同様の調査を獣医療でも行う予定である。また、小児医療においては、調査結果を踏まえ、保護者および医療者向けのガイドラインや啓発資料の作成を目指す。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
今年度の最初は、共同研究者はそれぞれの大学においてのコロナ対応に追われ、研究時間が限定されていた。また対面でのインタビューなどは実施が難しかった。学会は中止、延期になったもの、あるいはオンライン実施となり、共同研究者が対面で話をする、あるいは学会で議論を深めることが難しかった。予定よりも多くの国際学会での発表はできたが、手探りのオンライン学会が多く、発表に対してのコメントなども得難いものがあった。今年度の後半には共同研究者とのオンライン会議も開催でき、新たな調査も開始できている。また環境の変化による飼い主のストレスがペットに及ぼす影響など、コロナ禍ならではのweb調査は実施した。
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| 今後の研究の推進方策 |
獣医療と小児医療の比較を通して、養育者と非養育者の関係について比較心理学の視点から明らかにする。
獣医療における犬種と飼い主の研究は、養育者（飼い主）の行動が養育対象（犬）の行動に影響されることが示された。飼い主の受診行動は、飼い犬の痛みの表出や、治療場面での問題行動が影響していた。人の場合は、遺伝的要因が保護者の行動特性に影響すると捉える傾向もあるが、子どもの疾患特性や過去の治療や医療機関での経験が養育者の行動に大きく影響していることが示唆された。今後は、養育対象となる子どもや動物の特性を踏まえた疾患別、犬種別の病院受診のタイミングや医療側の対応について啓発資料を作成する。
具体的には、すでに開始している保護者を対象とした小児科受診に関する調査の継続と分析を行う。また、小児医療で実施した調査と同様の調査を、飼い主を対象に実施する。
同時に、コロナ禍の緊急事態宣言が飼い主と飼い犬、飼い猫に及ぼした影響の調査を参考に、コロナによる環境負荷が人の親子関係に及ぼす影響についても検証する。特に子どもの気質などがリスク要因になりうるかの検証などを行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
７でも述べたが、コロナの影響は特に年度の前半の研究活動に大きな影響を及ぼした。また感染予防の観点から飼い主、保護者に対して対面で調査を展開することはできなかった。研究費の使用に関しては、当初予定していた国際学会がオンラインとなったことや、国内学会が中止となったこともあり、来年度に繰越申請を行うこととした。令和3年度に発表予定の国際学会もバーチャル開催となるため、研究費はweb調査や、対面調査、論文作成にむけたデータ解析等に利用する。
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