研究課題/領域番号 |
18K03159
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研究機関 | 同志社女子大学 |
研究代表者 |
塘 利枝子 同志社女子大学, 現代社会学部, 教授 (00300335)
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研究分担者 |
松井 智子 中央大学, 文学部, 教授 (20296792)
権藤 桂子 共立女子大学, 家政学部, 教授 (90299967) [辞退]
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | 外国につながる幼児 / 発達障害 / 多文化・多言語 / 言語発達 / 年少者日本語教育 |
研究実績の概要 |
外国につながる子どもは、特に幼少期において年齢相当の言語発達が見られない場合、言語を獲得する環境が理由なのか、発達障害等の個の発達要因が関与しているかを見極めるのが困難である。そこでコロナ禍の中で多文化・多言語環境で育つ子どもを受け入れている東海地域と関西地域の就学前施設の保育者に対して、リモートで発達相談を行いながら、就学前施設での受け入れの困難性や課題などを調査してきた。併せて、本課題において、外国につながる幼児を対象とした認知発達と日本語の獲得についての発達検査を開発し、就学前施設への訪問が許可されたのちに、検査のパイロットスタディを行った。 その結果、以下の2点が浮かび上がってきた。第1に、就学前施設の保育者から定型発達と見なされている幼児の言語と認知発達の状況との関係においては、年齢が高いほど心の理論課題を通過する傾向が見られ、家庭内言語の使用状況と言語発達との相関関係が見られた。すなわち家庭内言語が日本語であり、家庭で日本語を使用している程度が高ければ、日本語の文法能力と日本語で事実を捉える力は高かった。 第2に、保育者から発達障害が疑われている幼児の言語と認知発達の状況においては、生活年齢に対して心の理論課題の通過も遅れ気味であり、日本語による保育環境が長いにも関わらず、日本語文法と日本語語彙力が低かった。したがって何らかの発達に障害があるゆえに、日本語の獲得も遅れており、それがまた発達の遅れをもたらしている可能性が指摘された。乳幼児期は言語獲得において重要な年齢であるがゆえに、家庭言語とは異なる言語を修得しなければならない幼児にとって、個の認知発達の遅れは言語発達の遅れにつながる。外国につながる幼児の就学前保育において、日本語修得の遅い子どもに対しては子どもの言語環境要因に注目される傾向があるが、個の認知発達の状態も見極めた支援も行う必要があるだろう。
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