| 研究課題/領域番号 |
18K03439
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| 研究機関 | 岡山理科大学 |
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研究代表者 |
大田 靖 岡山理科大学, 経営学部, 准教授 (50536555)
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| 研究分担者 |
鍛治 俊輔 名城大学, 理工学部, 准教授 (10467524)
津田 博史 同志社大学, 理工学部, 教授 (90450163)
大江 貴司 岡山理科大学, 理学部, 教授 (90258210)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | Inverse Problems / Finance Markets / Bayesian Approach / Nonparametric approaches / Estimating parameters |
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| 研究実績の概要 |
本年度は，昨年度に引き続きトレンド係数の逆推定の問題，及びボラティリティ係数の逆推定の問題に取り組んだ．トレンド係数に関しては，昨年度に発表した結果に引き続き，バイナリーオプションとよばれる，初期値がヘビサイド関数となる場合の再構成を行った．得られた結果を実データを用いて検証し，次年度に国際ジャーナルに投稿予定である．また，ボラティリティ係数に関しては，トレンド係数と同様にバイナリーオプションにおける，トレンド係数の逆推定に関する理論的な枠組みを構築し，さらに数値計算による再構成も行っている．得られた結果は，現在国際ジャーナルに投稿済みである．また，本年度は，本課題で得られたベイズ推定の手法を応用して，申請者が考案した流行の数理モデルを用いた係数の逆推定の問題にも取り組んだ．得られた結果は，国際ジャーナルに投稿し，採択されている．さらに本年度は，市場における株価やオプション価格の高頻度データに関する研究を進め，及び不確実な統計モデルのボラティリティ係数に関する研究を進め2本の国際ジャーナルに投稿し，採択されている．
一方で，今年度は新型コロナ感染症の影響で，分担者との共同研究や応用家・実務家との相互交流を深めることが難しく，本研究課題である実務への還元を進めることが難しかった．次年度は，最終年度であり，今年度以上に実務への還元を意識し，実データの活用を積極的に行う予定である．特に，応用家・実務家との相互交流を深め，現場での実証分析を
通して技術の限界を見極め，それに応じた理論モデルの修正を繰り返し行うことを計画している．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本年度は，採択論文が3本，投稿論文が3本と多くの結果を発表することができたが，採択された論文は本課題の副産物として得られた要素が強く，本課題自体の最終的な目的を達成はできていない．その理由として，新型コロナ感染症により，分担者をはじめ，応用家や実務家との共同研究を進めることが難しく，さらに，進捗状況を国際学会等で講演することも難しかったことがあげられる．一方で，このような状況の中で，本研究課題から派生する形で，統計的な結果や流行現象の解明を進めることができたため，本研究課題の進捗状況をやや遅れていると判断した．また，ボラティリティ係数の逆推定に関する理論的な枠組みを完成させ，さらに実データを用いたボラティリティ係数の再構成に取り組み結果が得られたことも遅れているではなく，やや遅れていると判断した理由である．
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題の研究期間は，3年間の予定であったが，新型コロナ感染症という当初の予測外の事態が起こったため，期間を1年間延長することとした．3年間を通して，研究成果という点では，多くの論文や国際発表を行うことができたが，研究計画を完遂するには至っていない．今後は以下の点を重点的に行い，さらに本年度の副産物として得られた関連研究についても進めることを計画している．
1.本年度も，昨年度に引き続き，ベイズ推定の手法（MCMC-MH法等）などの統計的な手法を金融のモデルに適用し，ボラティリティやトレンドの推定に関する成果を得ることができた．最終年度は，いよいよこれらの成果を実データまで拡張し，実務への還元を目標とする．
2.本年度は，当該研究の関連研究として，金融における不確実な統計モデルを用いた場合のボラティリティ係数に関する研究，及び流行現象に関するパラメータ推定に関する研究を進めることができた．この点は，次年度も進めていきたい．
3.最終年度は，本研究の課題の最終目標である，応用家・実務家との相互交流をより一層深め，実務で利用可能な理論モデルの提案・修正を繰り返し行うことを必ず実施することを計画している．しかしながら，本年度と同様の不測の事態も想定されるため，遠隔での交流なども視野に入れて研究を進めていきたい．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度は，新型コロナ感染症の影響により，研究打ち合わせを行うことが難しく，また学会の参加も難しい状況であったため，旅費の次年度使用額が発生した．また，物品費に関しても，共同研究者と新しい研究を進めることが難しく，これまでの研究をまとめることを中心に研究活動を行ったため，物品費や人件費などを次年度に繰り越すことにしたため，次年度使用額が発生した．
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