| 研究課題/領域番号 |
18K03762
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| 研究機関 | 首都大学東京 |
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研究代表者 |
白井 正明 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 准教授 (50359668)
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| 研究分担者 |
宇津川 喬子 立正大学, 地球環境科学部, 助教 (20822711)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 土石流堆積物 / ハイパーコンセントレイテッド流堆積物 / 南海トラフ地震 / 巨大崩壊 / 中部山岳 / 安倍川 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では安倍川上流域に分布する，江戸時代の大谷崩の大崩壊によって形成されたとされる堆積物を主対象として，(A) 土石流から遷移して発生したハイパーコンセントレイテッド流（hyperconcentrated flow: HCF）堆積物中の，礫の３次元的な配列や形状から礫の運搬様式を明らかにする，(B) 礫～砂粒子試料の円磨度を，岩種とサイズを揃えた上で測定し，円磨度をより実用的な運搬作用のパラメータとして利用できないか試みる，(C) 土石流とHCFでは駆動様式が異なることに着目し，HCF堆積物の分布を再検討する，また安倍川流域での経験を基に，(D)中部山岳の他地域で大規模なHCF堆積物の痕跡を探す，以上４点を目標にしている．
目標(A)：前年度に引き続き，HCF堆積物の大露頭にて礫の長軸の方位を行い，それから推定されるHCFの特徴について2019年夏の国際学会にて予察的結果を発表した．また崩壊によりアプローチ可能となった露頭上部の堆積学的特徴を記載し，HCF堆積物がさらに土石流堆積物に侵食面や時間間隙を挟まずに移り変わっていることを明らかとした．
目標(B)：試料処理が予定の1/3程度しか進まなかった．今後の状況によってはこの作業は最終年度の2021年度までかけるか，優先順位を下げる必要がある．
目標(C)：前年度に縦断面図の検討と予備調査の結果見出した，旧流路が土石流／HCF堆積物により充填されている梅ヶ島関の沢で精査を行った．ここでの堆積物は土石流堆積物であり，また関の沢に多い岩種の巨礫がよく見られ，大谷崩起源という積極的な証拠は見られなかった．
目標(D)：富山県の常願寺川で鳶山崩れによる土石流堆積物の予察的調査を行った．長野県北部から新潟県を流れる姫川で稗田山崩れによる土石流堆積物の予察的調査を行い，稗田山崩れ起源の堆積物からなると推測される露頭を数地点で見出した．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2019年10月以降，台風19号による増水の影響調査（多摩川）に野外調査可能な日程の大部分を費やしたこと，さらに2020年2月以降新型コロナウィルス感染症拡大の影響で調査・アルバイトの確保が共にできなかったために，年度後半の諸作業に遅延が生じた．
目標(A)：前年度に引き続き，本研究の中核をなす土石流から遷移したハイパーコンセントレイテッド流堆積物HCF堆積物の大露頭にて礫の長軸の方位を測定したが，秋の台風19号の豪雨により露頭が崩壊し，まだ論文化に十分な数の測定数を得られなかった．一方その崩壊により露頭の最上部まで登ることが可能となったので，露頭上部の堆積学的特徴を記載することができた．
目標(B)：新型コロナウィルス感染症の影響でアルバイトが作業できず，試料処理が予定の1/3程度しか進まなかった．今後の状況によってはこの作業は最終年度の2021年度までかけ実施するか，優先順位を下げる必要がある．
目標(C)と(D)の作業自体の進捗は順調だが，目標(D)の常願寺川沿いの土石流堆積物の予察的調査は，天候不順のためほとんど進まなかった．
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| 今後の研究の推進方策 |
目標 (A) については2020年度中に礫の長軸の方位の測定数をさらに増やし，露頭記載の結果と共にHCF堆積物の運搬・堆積過程を示す一例として，2021年度前半にかけて国際学術誌への投稿を目指す．
目標 (B) については現状では十分な測定数を得ておらず，今後の新型コロナ感染症の蔓延状況によっては，最終年度の2021年度までかけ実施するか，優先順位を下げるか判断する．
目標 (C) については2019年度の調査では芳しい結果が得られなかったため，縦断面図からは大谷崩起源の可能性があると判断されるもう１地点の堆積物について追加の調査をもう一度行い，その結果次第で継続／中止を決める．
目標 (D) については2019年度に引き続き，富山県の常願寺川流域で予備調査を実施し，状況によってはそれに加えて長野県北部の姫川流域で詳細な調査を行う予定である．
新型コロナウィルス感染症の影響で，上記の予定がさらに遅れる可能性があるが，その場合は2021年度に集中して当該研究を実施できるように調整を進めている．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2019年10月以降，台風19号による増水の影響調査（多摩川）に野外調査可能な日程の大部分を費やしたこと，さらに2020年2月以降新型コロナウィルス感染症拡大の影響で調査が共にできなかったために，年度後半の諸作業に遅延が生じたことが大きな要因である．
まず物品費に関しては，調査用具を科研費調査以外でも使用する可能性が高くなったため，科研費からの支出を取りやめた．旅費及びその他に関しては，年度後半の国内調査を予定の回数行えなかったため，宿泊費やレンタカー代等が未使用となった．また謝金に関しては新型コロナウィルス感染症拡大の影響で学生アルバイトの確保ができなくなったことが未執行につながった．
2020年度も新型コロナウィルス感染症の蔓延の影響で，調査および試料の測定が難しい状況が続くと予想されるが，当該研究以外のエフォートを前倒しして進めることにより，年度後半に2019年度分の調査時間を確保し，学生アルバイトによる作業を進めたい．また適切な試料を採取できた場合には，目標 (A) と (C) に関連して炭素同位体年代測定費に充当する予定である．
また研究代表者は最終年度の2021年度にサバティカル取得予定なので，新型コロナウィルス感染症の収束時期によっては，2021年度に集中して当該研究を実施できるよう環境を整えておく予定である．
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