研究課題/領域番号 |
18K03762
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研究機関 | 東京都立大学 |
研究代表者 |
白井 正明 東京都立大学, 都市環境科学研究科, 准教授 (50359668)
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研究分担者 |
宇津川 喬子 立正大学, 地球環境科学部, 助教 (20822711)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | 土石流堆積物 / ハイパーコンセントレイテッド流堆積物 / 南海トラフ地震 / 巨大崩壊 / 中部山岳 / 安倍川 |
研究実績の概要 |
本研究では安倍川上流域に分布する,江戸時代の大谷崩の大崩壊によって形成されたとされる堆積物を主対象として,(A) 土石流から遷移して発生したハイパーコンセントレイテッド流(hyperconcentrated flow: HCF)堆積物中の,礫の3次元的な配列や形状から礫の運搬様式を明らかにする,(B) 礫~砂粒子試料の円磨度を,岩種とサイズを揃えた上で測定し,円磨度をより実用的な運搬作用のパラメータとして利用できないか試みる,(C) 土石流とHCFでは駆動様式が異なることに着目し,HCF堆積物の分布を再検討する,また安倍川流域での経験を基に,(D)中部山岳の他地域で大規模なHCF堆積物の痕跡を探す,以上4点を目標にしている. 2019年度末以降のコロナ禍のために調査及び分析には遅延が生じているが,各目標については概ね以下のような状況となっている. 目標A: 調査活動が制限される中で日帰り調査等も実施し,HCF堆積物の大露頭における礫の長軸方位の測定は,十分な数の測定数を確保できた.測定結果より推定した礫の運搬様式と既存のHCF堆積物の運搬モデルとの整合性について検討中である. 目標B:目標Aの調査時に試料は採取しているが,コロナ禍の中でアルバイトの確保ができず,試料処理が進んでいない. 目標C:初年度の縦断面図の検討の結果見出した大谷崩起源の可能性のある地点の堆積物を精査したが,大谷崩起源という積極的な証拠は見られなかったために中断を決定した. 目標D:コロナ禍のため,富山県常願寺川と長野県北部-新潟県の姫川での調査は実施できなかった.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナ感染症の蔓延のため,現地調査及びアルバイト確保の制限,本務先での教育その他の活動のオンライン化対応に伴う業務の増加のため,諸作業に遅延が生じた.各目標の進捗状況は以下の通りである. 目標A(HCF堆積物中の礫の運搬様式の解明):調査活動が制限される中で主に日帰り調査を数回実施し,HCF堆積物の大露頭における礫の長軸方位の測定については,十分な数の測定数を確保できた.これにより礫の運搬様式を推定することができるので,既存のHCF堆積物の運搬モデルとの整合性について検討中である. 目標B(運搬作用のパラメータとしての礫の円磨度の利用):目標Aの調査時に試料は採取しているが,新型コロナ感染症の蔓延対策のためアルバイトの確保ができず,試料処理が進んでいない. 目標C(HCF堆積物の分布の再検討):2018年度の縦断面図の検討の結果見出した大谷崩起源の可能性のある地点の堆積物を前年度に引き続き精査したが,大谷崩起源という積極的な証拠は見られなかった.期待していた成果は得られなかったため,中断することを決定した. 目標D(他地域での大規模HCF堆積物の検出):姫川・常願寺川は距離的に宿泊での調査が必要なため,コロナ禍にある状況を考慮して,2020年度は実施を見送った.
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今後の研究の推進方策 |
本課題は2021年度が最終年度にあたるため,研究のまとめに向けてそれぞれ以下のように実施する. 目標A(HCF堆積物中の礫の運搬様式の解明):礫の長軸方位の測定結果より推定した礫の運搬様式と既存のHCF堆積物の運搬モデルとの整合性について検討を加え,2021年度中に論文を作成して国際学術誌に投稿する予定である. 目標B(運搬作用のパラメータとしての礫の円磨度の利用):試料処理及び測定のアルバイトは最低限として,予察的に最小限のデータを取得し,本課題終了後改めて研究する価値があるか検討する. 目標C(HCF堆積物の分布の再検討):期待していた成果は得られなかったため,中断する. 目標D(他地域での大規模HCF堆積物の検出):安倍川での調査経験を踏まえて,(新型コロナ感染症対策を十分取りつつ)富山県常願寺川(約160年前に巨大崩壊発生)・長野県姫川(約110年前に巨大崩壊発生)での調査を1回ずつ実施する.またこれらの調査の実施が難しい場合,中部山岳の日帰り可能な地域で同様の調査を行うか検討中である.現在,富士火山起源の富士相模川泥流堆積物を候補として考えている.
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次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用が生じた理由:新型コロナ感染症の蔓延のため,現地調査及びアルバイト確保の制限,本務先での教育その他の活動のオンライン化対応に伴う業務の増加のため,諸作業に遅延が生じた.また学会がオンライン開催となり学会参加費及び旅費が不要となった. 使用計画:本課題の最終年度ということを考慮し,2020年度の未使用額は2021年度の調査・分析の迅速化を推進するために使用する.また目標Cに関しては中断を決定したため,本目標に関連した予算は他に振り分ける. 目標A関連では国際学術誌への投稿前の英文校閲費,および追加調査旅費を確保する.目標B関連では試料処理及び測定のアルバイト代を計上するが,これはコロナ禍の現状を考慮し最低限に抑える.目標D関連では,2021年度中に新型コロナ感染症の感染対策をしつつ,富山県の常願寺川流域及び長野県北部の姫川流域で,崩壊堆積物の調査を行う.現地での観察・測定を迅速化するために,レーザー距離計をもう1台追加購入し(研究分担者),小型ドローンを購入する.新型コロナ感染症の蔓延状況がさらに悪化し,これらの調査を実施不可能となった場合には,山梨県東部で富士相模川泥流堆積物の日帰り調査を複数回実施することとし,その旅費として使用する.
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