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2019 年度 実施状況報告書

南極微隕石の有機物分析による原始地球の生命材料物質の解明

研究課題

研究課題/領域番号 18K03830
研究機関国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構

研究代表者

矢田 達  国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構, 宇宙科学研究所, 主任研究開発員 (00294877)

研究分担者 奈良岡 浩  九州大学, 理学研究院, 教授 (20198386)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
キーワード南極微隕石 / 宇宙塵 / 有機物 / 生命材料物質 / 南極雪氷 / 脱離エレクトロスプレーイオン化軌道捕獲型質量分析 / 顕微フーリエ変換赤外分光分析 / 顕微レーザーラマン分光分析
研究実績の概要

地球に供給される地球外物質の大多数を占める宇宙塵の有機物質は、原始地球における生命起源物質の主要な供給源と目されており、生命構成物質となり得る宇宙塵中の可溶性有機物質は原始地球における生命起源論において非常に重要な鍵となる物質である。従来の研究では、南極の雪氷より宇宙塵(微隕石)を回収する場合、雪氷を溶融させて回収するが、それでは可溶性有機物が溶脱してしまう可能性がある。そこで、本研究では南極氷床氷を昇華させてその残留物の中から微隕石を回収し、その南極微隕石の顕微フーリエ変換赤外分光分析、脱離エレクトロスプレーイオン化軌道捕獲型質量分析、顕微レーザーラマン分光分析、及び電子顕微鏡定性元素分析を実施し、原始地球にも供給されたであろう、生命起源物質を特定することを目的としている。
2年目の2019年(平成31年)度は、1年目で南極氷山氷の昇華により集められた南極微隕石候補粒子の顕微フーリエ変換赤外分光分析、脱離エレクトロスプレーイオン化軌道捕獲型質量分析、顕微レーザーラマン分光分析、及び電子顕微鏡定性元素分析を実施した。その結果を炭素質コンドライト隕石と比較したところ、それらの有機物とは異なる特徴を示す有機物の存在が確認された。
ただ、南極氷山氷には極めて多くの海塩・陸源エアロゾルが含まれており、南極微隕石の探索に多大な労力がかかることが分かった為、上述の分析と並行して新たに国立極地研研究所より南極ドームふじ基地周辺の積雪を入手し、その昇華による微粒子採集を進めた

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

本課題研究2年目である昨年度(2019年度)の目標であった、南極氷山氷の昇華により採集した南極微隕石候補粒子の顕微フーリエ変換赤外分光分析、脱離エレクトロスプレーイオン化軌道捕獲型質量分析、顕微レーザーラマン分光分析、及び電子顕微鏡定性元素分析を実施できただけでなく、新たなドームふじ基地周辺積雪の昇華による南極微隕石探索にも着手できた点で、2年目の目標としていた以上の進捗があった。

今後の研究の推進方策

3年目である今年度(2020年度)は、2年目から着手したドームふじ基地周辺積雪の昇華による南極微隕石探索を継続して、新たな南極微隕石候補粒子を多数発見し、それら試料の顕微フーリエ変換赤外分光分析、脱離エレクトロスプレーイオン化軌道捕獲型質量分析、顕微レーザーラマン分光分析、及び電子顕微鏡定性元素分析を実施して、2年目の試料の分析結果、比較対象試料である炭素質コンドライト隕石の分析結果と比較し、南極微隕石中に含まれる有機物、特に可溶性有機物の全容を明らかにし、原始地球における生命誕生以前に存在した生命材料物質に関する情報を得ることで、地球生命起源論の進展に大きく寄与する結果を得たい。

次年度使用額が生じた理由

研究代表者及び研究協力者の旅費を精算した際、102円の残額が生じた。これについては今年度の物品費もしくは旅費で消費する予定である。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2019

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] 南極氷中に含まれる可溶性有機物の検出のための氷昇華手法の確立2019

    • 著者名/発表者名
      石川裕偉、山本康太、橋口美奈子、奈良岡浩、矢田達、岡田達明
    • 学会等名
      日本地球惑星科学連合2019年大会
    • 国際学会
  • [学会発表] Detection of Soluble Organic Matter in Antarctic Micrometeorites2019

    • 著者名/発表者名
      Yui Ishikawa, Kota Yamamoto, Minako Hashiguchi, Hiroshi Naraoka, Toru Yada and Tatsuaki Okada
    • 学会等名
      The Tenth Symposium on Polar Science
    • 国際学会

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公開日: 2021-01-27  

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