| 研究課題/領域番号 |
18K04043
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
和田 将典 神戸大学, 保健学研究科, 保健学研究員 (60625474)
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| 研究分担者 |
篠原 修二 東京電機大学, 理工学部, 准教授 (10325897)
川原 靖弘 放送大学, 教養学部, 准教授 (10422403)
片桐 祥雅 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 上席研究員 (60462876)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 集団活動 / 集団凝集性 / 動機 / 双方向コミュニケーション / パフォーマンス |
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| 研究実績の概要 |
本科研の研究課題は、高齢者集団運動の参加動機を向上させる双方向コミュニケーションの評価法の研究開発と実証である。もっとも、昨今のコロナ禍の影響により、高齢者やその集団活動の場を実証・測定対象として確保することは困難な情勢となっている。これらに鑑み、本年度（2022年度）は、企業の内勤を基本とする部署を測定の場として設定し、集団活動の参加動機を向上させる双方向コミュニケーションの評価法の研究を行った。
具体的には、兵庫県内の2つの事業者(A社、B社)の協力を得て、それぞれの設計部門において、部長の部員に対する、立ち居振る舞いを変化（双方向性のある言葉かけを、する・しない）させ、部員の集団凝集性を含むモチベーションとパフォーマンスの変化を調査した。A社、B社ともに規模は同じ程度であり、業務内容も大きく異なるものではないと考えられたが、A社はもともと集団凝集性が比較的高く、B社は比較的低いという点で異なっていた。
モチベーション測定においては、二次元気分尺度（TDMS-ST）、グループ環境調査表（GEQ）、ユトレヒト・ワーク・エンゲージメント尺度(UWES）、音声解析アプリ（MIMOSYS）などを調査方法として用い、パフォーマンス測定においては、設計作業にかかる時間や精度の測定などを調査方法として用いた。測定期間は5週間であり、測定間隔は、毎日を原則とし、調査方法によっては、間隔をもう少し長く設定した。
測定結果を統計処理してみたところ、A社においては、モチベーションにおいて、二次元気分尺度の指標の一部で有意な改善が確認されたが、パフォーマンス測定など、それ以外では、有意な変化は確認されなかった。一方、B社においては、モチベーションにおいては、変化が確認されず、一方、パフォーマンスについては、指標の一部で低下が見られた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
コロナ禍等により、実験協力が得られない、などの困難が続いている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度に行った実験の分析を続け、評価法や測定方法、実験方法の改善を目指す。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2022年度の実験における必要機材等は、これまでに用意したものや借用するなどによって賄われた。また、被験者への謝金の支払いが不要となった。
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