研究課題
基盤研究(C)
本研究では①不足する船員数と不足時期，②船員不足により運航できなくなる船舶数，③船舶の運航停止により輸送できなくなる貨物量，④貨物輸送の停止により発生する経済的損失，を順次推計した．その結果，シナリオによっては2025年から2030年頃にかけて船員不足数は数百人に上り，有効な対策が実行されない場合，日本のGDPを数百億円引き下げると推計された．近年の業界および行政の取組は船員不足をさせる効果があるが，船員不足を解消させるにはまだ十分ではないことが示された．
土木計画学
本研究により船員不足がもたらす経済的影響は，不足１人あたりおよそ１億円であり，これは事前の想定よりも大きいことが明らかとなった．また複数の将来シナリオに基づいた推計により将来予測される船員不足とその経済的影響が明らかとなった．様々検討されている船員不足解消策はいずれも費用対効果が大きいことが推察される結果を得た点に意義がある．
