| 研究課題/領域番号 |
18K04399
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| 研究機関 | 名城大学 |
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研究代表者 |
鈴木 温 名城大学, 理工学部, 教授 (00356073)
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| 研究分担者 |
松本 幸正 名城大学, 理工学部, 教授 (30239123)
中村 一樹 名城大学, 理工学部, 准教授 (80723791)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 団地再生 / QoL / マイクロシミュレーション / 歩行空間 / 健康 / 居住継続意思 / 高齢者 |
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| 研究実績の概要 |
(a) 世帯マイクロシミュレーションを用いた住宅団地の世帯構造変化分析：(a-1)は昨年度実施済。(a-2)に関して、居住・生活・QOLに関するWebアンケート調査を、対象地域である愛知県瀬戸市を含む中部地方の51市町村を対象に実施し、約2000サンプルのデータを得た。(a-3)に関して、昨年度提案した世帯の初期マイクロデータの生成に関するアルゴリズムを改良し、高速化と精度向上を行った（水流・平野・鈴木(2019)）．生成した世帯初期マイクロデータと昨年度、推定を行っていたパラメータを用い、世帯マイクロシミュレーションモデル（HUMS）を構築し、将来の団地居住者の世帯構造変化や転入世帯の居住分布の予測を行った（Hiranuma and Suzuki(2019)）。さらに、構築したマイクロシミュレーションモデルを用い、団地の持続可能性に関する評価を行った（平沼・鈴木（2019））。
(b) 居住，交通，商業・公共サービス，QOLの相互の関係性分析：(b-1)については、前述のWebアンケート調査によって収集したデータを用い、居住継続意思とQOL要因の関係性を共分散構造分析による構造化を行った（吉川・鈴木（2020））。(b-2)に関して、対象とする菱野団地の歩行空間に関する３D都市モデルを構築した（青木・鈴木（2020）,青木・飯塚・鈴木（2019））。作成した3D都市モデルは、菱野団地で開催されたイベントの際に、団地居住者等に発表し、住民からのフィードバックを得た。生活活動の場のWalkabilityと居住満足度・QOLアウトカムの関係分析を行った（大矢・中村（2019））。商業施設へのアクセシビリティに関して、瀬戸市の商業施設について存続確率に関する評価を行った（福留・鈴木（2019））。さらに、乗り継ぎを考慮したバスアクセス性の評価を行った（小林・松本（2019））。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
(a) 世帯マイクロシミュレーションを用いた住宅団地の世帯構造変化分析に関して、2018年度に実施することができなかった居住・生活・QOLに関する実態・意識に関するWeb調査を実施することができ、家族構成，居住継続意向，OOL、満足度等に関する約2000サンプルのデータを取得することができた。世帯マイクロシミュレーションモデルについては、予定通り、構築することができ、10年後の将来予測や精度の改善等を行った。当初の予定には含まれていなかった３D都市モデルについては、昨年度に続き構築を進め、2019年度は歩行空間の３Dデザインを構築し、対象団地の居住者等に再生案を発表することができた。
(b) 居住，交通，商業・公共サービス，QOLの相互の関係性分析に関して、Webアンケート調査によって得られたデータをもとに，居住、交通、商業・公共サービス、QOL等の相互関係性について構造化を行うことができた。また、商業施設の立地ポテンシャル分析も行うことができ、予定はおおむね順調に進展している。また、まだ論文として発表していない（現在、投稿中）が、高齢者を対象とした健康プログラムを菱野団地の高齢者を対象に実施した。これによって、参加者の健康やQOLがどのように改善するかについて、アンケート調査とよって評価を行っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
(a) 世帯マイクロシミュレーションを用いた住宅団地の世帯構造変化分析
2019年度までに構築した世帯マイクロシミュレーションを用いて、各再生施策を実施した場合に，将来の団地住民の世帯分布やQOLがどのように変化するのかを評価し、望ましい施策を提案する。
(b) 居住，交通，商業・公共サービス，QOLの相互の関係性分析
取得したWeb調査データを用い、居住地選択・居住継続とQOLの関係について総合的に分析する予定である。QOL改善策の検討と評価として、菱野団地内で、高齢者の運動や健康の増進を対象とした取組を実践したので、地域住民のQOL等に与える効果等を検証する。居住，移動，商業・公共サービスの相互関係を考慮しつつ，QOLを高め，新たな人口の流入を促すことによって，住宅団地の持続可能性を高めるような総合的な施策オプションを提案し，その効果を評価する．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2018年度に実施を予定していた「居住・生活・QOLに関する実態・意識に関するWeb調査」を2019年度に実施した。Web調査は、前年からの繰り越し金により予定通り執行できた。一方、新型コロナウィルスの影響で予定していた学会発表やいくつかの出張がキャンセルになり、その分、予算からの減額が生じた。また、研究分担者の1名が怪我の治療により、3か月間の療養が生じた。そのため、予定の予算を執行できず、次年度使用が生じた。2020年度も新型コロナウィルスの影響により、すでに学会の中止が決定しているものもあり、その影響も考慮する必要がある。また、2019年度に執行できなかった分も含めて、執行する必要がある。出張の中止等で予定額が執行できない場合は、研究を補強するデータや書籍の購入等で執行する予定である。
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