研究課題/領域番号 |
18K04626
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研究機関 | 久留米大学 |
研究代表者 |
譚 康融 久留米大学, 経済学部, 教授 (70368968)
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研究分担者 |
谷口 剛 久留米大学, 文学部, 教授 (00102096)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | 転換点の検出 / 構造変化の検出 / 確率微分方程式 / 不正侵入の検出 / ネットワークトラフィック / 数理統計的なアプローチ |
研究実績の概要 |
本研究の目的は非線形確率システムにおけるシステムの状態変化、構造変化を転換点の出現として捉え、それらの転換点の検出の数理的手法、ならびにそれらの変化に応じたリスクの評価を行い、リスク管理の対策を有効的にとることとしている。
今年度の実施計画通り、先行研究を含めた複雑系理論、数理統計理論、人工知能の手法などといった本研究に関わる基礎理論と応用の調査及び整理を行い、研究の基盤整備を行った。さらに研究分担者、協力者を含め、国内外の専門家(九州大学、Columbia University in the City of New York、復旦大学など)を招き、本研究に関わる研究発表会、乃至は深さのある研究意見交換・ディスカッションを行った。ハイレベルな国際学術交流を通じて、従来よりも斬新な研究方向をより明確にすることができた。
また、独自な研究結果として、確率微分方程式(Stochastic Differential Equation)における構造変化や、あるいはネットワークのトラフィックの急激な増加などと言ったネットワーク攻撃(Network attacks, DoS Attack, for example)に晒されている可能性などについて、我々の提案手法により、それらの状況を正確に素早く検出することができた。すなわち、経済システムおよびコンピュータ・ネットワークシステムにおけるRare Eventの出現に対して、実証分析を用いて、いち早く検知し、迅速な対応、対策を施すことができた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初予定した一年目の研究目標はほぼ達成している、或いはやや速く進んでいる。
まず、基礎理論の整備、先行研究の調査は順調に進んでおり、本研究の研究基盤はほぼ完成している。次に国内外の専門家(九州大学、Columbia University in the City of New York、復旦大学など)と専門家による講演会・研究会を開催した。または研究者間で突っ込んだ研究意見交換・ディスカッションが行われていて、ハイレベルな国際学術交流を行い、研究の方向がより明確になった一方、互いに有益な研究アイデアを得ることができた。また、特に計画している目標の完成を妨げることはないと考えられる。
さらに2018年度、査読付きの研究専門誌に投稿・公表した論文は3篇であり、1篇は投稿中(採択済)である。
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今後の研究の推進方策 |
今後の推進方策としては、研究計画書通りに進み、前年度に行われた基本理論・応用に関する整理、まとめた研究基盤の成果を踏まえて、さらに前年度に得られた研究の成果を一層拡張して、より精密な応用モデルの構築を試み、従来の研究手法よりも、正確でハイブリッドな理論研究および実証分析を進めていく予定である。これからは、国内外の学術研究会議において、積極に参加し最新な結果を報告し、学術専門誌に積極的に投稿していくと推進しており、より幅広く国内外の専門家との意見交換、学術交流を行い、得られた研究成果を積極的に公表し、社会に還元していくと考えております。
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次年度使用額が生じた理由 |
まず、前年度の基礎研究のまとめにおいて、研究連携者から多大な貢献を頂き、物品代や、人件費や、出張旅費の支出を大幅に抑えることができた。研究調査用の旅費は他の研究費で支出した。また、基礎研究の整備・論文調査のまとめ、さらに国際共同研究の開催に大いに時間が取られた。また論文作成、校正、投稿、査読への返答、論文の修正などにも時間が取られて、関連研究会に参加する時間が取れなかったことや、さらに前年度の国際学術会議よりも、次年度で開催される国際学術会議がより我々の研究内容に近いため、国際会議での研究発表は次年度に回した。特に国際共同研究に参加されたColumbia Universityの先生は日米間の渡航旅費をほとんど、自分の研究費で負担した。
次年度は、計画通りに研究発表会に積極的に参加し、最新の研究結果を報告する予定である。また、次年度の中間研究成果のまとめとして、著書を年度末に出版する予定である。前年度の人件費は次年度の論文原稿の校正料、著書原稿の校正料や、最新な経済市場データの取得などのアルバイト代、さらに国内外の専門家による講演料、研究会参加費等などに使用する予定である。
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