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日本政府によるアフリカ稲作に対する支援は作物学や農業経済学などの専門家がトップダウンで各専門に基づく知見から支援内容を決定するという形式をとっている。しかし、潅漑稲作は対象とする地域の社会の特性や水利の実態を把握した上で適切な内容を考察した上で行わなければ実効性が伴わない支援となる危険性が高い。本研究では、ケニアビクトリア湖がん地域の潅漑稲作を対象に地域の水利組織の実態と稲作の一体に関して自らも稲作を行いつつ詳細な情報収集を試みながら明らかにした。アフリカの農業支援は成果が表れにくいといわれるが、レビューも含めもう少し知見の蓄積は必要だが地域の実態を反映した支援法につながる研究になった。
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