| 研究課題/領域番号 |
18K07351
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
松島 俊也 北海道大学, 理学研究院, 教授 (40190459)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 埋没費用効果 / コンコルドの誤信 / 最適採餌理論 / 行動経済学 / 行動生態学 / 強化学習 |
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| 研究実績の概要 |
【研究の課題】埋没費用効果は本来経済学における用語で、「多くの労働を投資した（コストの大きい）対象に対して、実際に得られる利益日比べて高い価値を付与する」という不合理な行動特性を意味する。既に投資してしまったコストは回収不可能であるから、そのために将来の対象選択を変更する理由がないからである。サンクコスト効果、あるいはコンコルドの誤信として知られており、人間の一見合理的に見える経済的意思決定に潜む深い不合理性を示す例として知られる。
【研究の目標】孵化後間もないヒヨコ（ニワトリ雛）を用いて、餌を得る前に動物が投資する（餌への接近にかかる）時間と歩行距離を実験的に操作することによって、埋没費用効果に相当する現象が再現できるか、さらに行動生態学（最適採餌理論）の予測する行動からも逸脱したものとなるか、を行動学的に検討する。
【方法と結果】I字迷路の左右に給餌装置を置き、中心にはトレッドミル（強制歩行装置）を置いた。ヒヨコは給餌装置にたどり着くと直ちに引き戻され、一定の回数（2回から12回）の強制歩行の後、初めて給餌が始まる。給餌は収益逓減を示し、滞在時間が長いほど給餌率が下がる。強制歩行回数に対する滞在時間の変化を調べたところ、前者に応じて後者が明確にふえた。しかし、滞在時間は最適水準より長く、また不合理な選好性バイアスは生じなかった。
【結論】コストの増加に伴って対象となる餌場の利用時間が長くなったことは、見かけ上、埋没費用効果が生じていることを示唆する。しかし、これに伴って選好性バイアスが生じないことは、不合理な講堂としてではなく、最適採餌理論に基づく合理的な行動変容であると理解できる。しかし、最適レベルより長く滞在時間が延伸する理由は明確ではない。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
【進展が見られた点】
１．装置を大幅に改善し給餌と行動計測をほぼ自動化した。これはマウス用に開発された自動給餌装置（小原医科産業製）を導入しそれに合う穀物の餌（稗）を用いるようになったため、またArduinoとレーザー測距センサーを用いてヒヨコの位置を正確に計測しSpike2（英国CED社製）に記録することによって、ビデオ画像を手作業で解析する必要がなくなった。
２．滞在時間が最適レベルから延伸する理由について、いくつかの理論的検討を行った。その一つは生態学に基づくもので、採餌者が潜在的な競争者を前提として行動するよう組み込まれている、とする考えである。自分が餌場を離脱すれば、その後の餌場は競合的他者の独占するものとなるので、それを回避するために自らの利益率が低下した状態でも小さな利益を確保することを選ぶという考えである。これは実際に競合条件に置いた場合の滞在時間がさらに延伸するかどうか、によって検証することができる。もう一つは認知的な限界があると考えるもので、給餌間隔が短い場合にはそれを一回一回別の給餌とみなすことができず、ヒヨコは大量の餌が一度に与えられたとみなすのだという考えである。これは初期の給餌間隔を広げることによって実験的に検証することができる。
【遅滞している点】
実験条件を網羅的に検討しつくしておらず、行動実験を新たに追加して実施する必要がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの結果から最適採餌理論の枠組みと行動経済学の枠組みの違いが徐々に明らかになった。前者は外形的な利益率（それも累積利益ではなく、漏れ積分によって徐々に過去の履歴を放棄していく中長期平均利益率）の最大化にむけて動物行動が進化していくと考える。他方、後者は効用最大化の枠組みを前提としてそこから本来的に逸脱する行動特性を議論し、それが経済行動の本質であると主張する。現実の動物行動の定量的な解析の結果、そのどちらも説明原理としては有効であるが、行動を定量的に正確に予測できないことがはっきりした。何らかの形で、両者を統合し、さらに背景となる神経機構についても検討を進める必要がある。具体的には最終年度は以下のように研究を進める。
１．定量解析を進めて結果を論文として公表する。
２．生態学と経済学を統合する理論を構築し、その枠組みに簡潔な数学的枠組みをあたえることによって、実証研究を設計する。
３．実証研究について予備的な実験を始める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
実験に用いる消耗品の購入を計画的に進めたが、必要量を購入する際やや過大な見積もりを行ったため、年度末に1960円の残額を生じたものである。2020年度の助成金と合わせて消耗品の購入等にあてる。
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