| 研究課題/領域番号 |
18K07445
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| 研究機関 | 鳥取大学 |
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研究代表者 |
伊澤 正一郎 鳥取大学, 医学部附属病院, 助教 (30572599)
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| 研究分担者 |
日野 智也 鳥取大学, 工学研究科, 准教授 (40373360)
福原 隆宏 鳥取大学, 医学部, 講師 (80403418)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 甲状腺癌 / 自己抗体 / X線構造解析 / バイオナーカー / エピトープ / ペプチド / 診断 / 予後 |
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| 研究実績の概要 |
1. 予後不良甲状腺乳頭癌における癌特異的自己抗体の治療前後モニタリング
WD repeat domain 1 (WDR1) とFibronectin 1 (FN1) のアミノ酸配列をもとに作成したペプチドライブラリーより決定した予後不良甲状腺癌患者血清中の自己抗体に優れる合成ペプチドWDR1 2-33およびWDR1 2-36と甲状腺乳頭癌のstageとの関連性を欧州内分泌学会（web開催）において報告するとともに同学会誌にその概要を掲載した。抗体価が治療後にどのような推移を示すかを検証するために必要な症例登録と経過観察期間を完了し、解析に必要な血清と臨床情報の収集を終了し、解析に利用可能なデータベース作成を完了した。
2. 蛋白立体構造の検証による自己抗体検出に最適なペプチドの決定
自己抗体検出に最適なペプチドの立体構造を解析するための全長WDR1のリコンビナント蛋白の精製に前年度成功していたが、ELISAによる解析を可能とするような大量合成の方法を確立することは困難であった。またX線立体構造解析はCOVID-19の流行に伴い他施設を利用しての研究が大きく制限され、実施できなかった。ペプチドによる自己抗体検出感度向上のため、固相化に優れたペプチドを設計し、従来法との比較を実施している。
3. 自己抗体産生に関わる腫瘍免疫活性化機序の解明
合成ペプチドWDR1 2-33および2-36が抗原として末梢血由来単核球 (PBMC) において認識され、自己抗体産生に寄与するかどうかを検証するとともに、PBMCより回収したtotal RNAを用いて網羅的な発現解析を行った。WDR1 2-33により腫瘍免疫活性化に関わる複数の因子がコントロールペプチドと比較して有意な変化を示すことが示されたことを第93回日本内分泌学会総会において報告し、RT-PCR法による検証を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
1. 予後不良甲状腺乳頭癌における癌特異的自己抗体の治療前後モニタリング
治療前後のモニタリングに必要な臨床データの収集およびデータベースの作成は予定通りに完了した。しかし2. に関連し、測定に用いるペプチドの最適化が完了していないことに加え、新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより学内外の共用施設の利用が制限され、血清を用いた検証まで進めることが出来ていない。また多数検体を解析するに堪えうるELISAキットを実用化することにより測定の効率化を進めたかったが、実現できていないため進捗が遅れている。
2. 蛋白立体構造の検証による自己抗体検出に最適なペプチドの決定
立体構造の結晶化に耐えうるだけの質や量を担保されたリコンビナント蛋白の精製は、2020年1月に成功したが、2020年3月以降、新型コロナウイルス感染症のパンデミックに関連し、結晶化及び立体構造解析を行う共同利用施設利用が制限されており、関連した研究活動を停止せざるを得ない状況となっているため進捗が遅れている。
3. 自己抗体産生に関わる腫瘍免疫活性化機序の解明
IFN-γの活性化をELISA法にて解析する方法と末梢血中単核球 (PBMC) から回収したtotal RNAを用いて腫瘍免疫活性化機序を証明する方法を確立した。RT-PCR法による検証を計画していたが、新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより利用予定の共同実験施設での活動が制限され実施できていないため、進捗が遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
1. 予後不良甲状腺乳頭癌における癌特異的自己抗体の治療前後モニタリング
検証中の合成ペプチドにおいて、現在固相化方法の改良を行う事で、安定した測定結果を得ることを目指している。固相化方法の改良を終えた段階において、登録症例の抗体価測定と解析を行い、ELISAキットの開発へ発展させる。
2. 蛋白立体構造の検証による自己抗体検出に最適なペプチドの決定
新型コロナウイルス感染症パンデミックの見通しが厳しく立体構造解析の目途がたたない状況である。従って1. ないしは3. の研究内容にエフォートをシフトすることも検討する。
3. 自己抗体産生に関わる腫瘍免疫活性化機序の解明
共同利用の研究設備を使用制限は解除されており、予備実験をふまえてRT-PCR法を用いた検証へ発展させる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染症の影響にて予定していた学外での研究活動が実施できなかった。また出席予定の国際学会がweb開催となったため、旅費の支出が発生しなかった。旅費や学外施設での研究活動に関する支出は今後も発生しないことが見込まれるが、その際には学内で実施可能な研究活動に必要な物品や論文執筆に関連する経費に切り替えて研究活動を推進する。
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