| 研究課題/領域番号 |
18K09707
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| 研究機関 | 明海大学 |
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研究代表者 |
大岡 貴史 明海大学, 歯学部, 教授 (30453632)
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| 研究分担者 |
野嶋 琢也 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 准教授 (10392870)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 口腔機能低下症 / 要支援者 / 口腔機能向上プログラム |
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| 研究実績の概要 |
本研究では，非接触舌・口腔運動認識システム・インターフェースを元に，舌・口唇の運動範囲の認知および口腔の運動プログラムを実用化し介入プログラムとした．2年目となる今年度は，埼玉県内の自立高齢者を対象として，スカッチュによる口腔機能向上プログラムを用いない場合の口腔機能の変化について介入研究を行った．対象者は，通所リハビリテーション施設の利用者のうち，口腔機能に関するチェックリスト（口腔機能低下症にて使用される聞き取り調査票）により，軽度の口腔機能低下を認める者，自力にて口腔機能向上プログラムを実施できる者とした．研修参加の同意を得て，研究終了まで口腔機能向上プログラムを実施できた48名を今年度の研究対象（男性22名，女性26名，平均年齢77.9±11.4歳）とした．介入プログラムは，通常行われている口腔体操に口腔機能訓練器具（エントレ，トーアテック社製）を用い，約10分間の口唇閉鎖，舌挙上，鼻呼吸を促進するようなプログラムとした．これを6か月間行い，介入開始時，3か月後，6か月後の時点での口腔機能および全身機能の評価を実施して効果の比較検討を行った．口腔機能の評価項目は，日本老年歯科医学会の口腔機能低下症の項目を基本として，舌苔付着量（TCI値），口腔粘膜水分量（ムーカスにより計測），音節交互反復運動，舌圧（JMS舌圧計使用），咀嚼効率スコア，口輪筋力を口腔機能の評価項目として計測した．また，全身機能の指標として，肺活量，握力，歩行速度（5m歩行の速度および歩数）を計測した．
その結果，口腔機能低下症の該当者は35人から28人に減少し，口腔機能では口腔水分値を除く全項目について有意な改善が認められた．特に，通所時だけでなく自宅でも実施した群では改善が顕著であった．全身機能の測定では，肺活量，5m歩行速度および歩数の有意な改善が認められた．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本年は，本来であれば知的能力障害者やダウン症候群などの障害者への口腔機能向上プログラムの実施，または本研究で行ったような従来型の口腔機能向上プログラムとスカッチュプログラムを用いた介入による効果の比較検討などを行う予定であった．
しかし，介入研究を行う予定であった時期に新型感染症が流行し始め，施設での介入研究，口腔機能の計測などが困難となり，従来型の口腔機能向上プログラムの効果測定のみに研究成果がとどまった．これにより，計測機器も用いる消耗品（舌圧センサー，口腔水分計のカバーなど）を控えたこと，冬の時点でグローブ，マスク，消毒用器具や衛生用品が購入困難になったことから，これらに充てる予定であった研究予算が次年度繰り越しとなっている．その点は研究計画と比較して遅れている部分であり，令和2年度での研究実施が望まれる点である．
一方，口腔機能向上プログラム事態に関する関心は通所利用者や施設スタッフの間でも向上しており，介入研究に対する感想や研究意義については好意的な意見が多く聞かれた．そのため，新型感染症の影響が軽減次第，介入研究の再開ができるものと考えられる．
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| 今後の研究の推進方策 |
3年目の介入としては，遅れがみられている研究内容である「口腔機能向上プログラムの種類による口腔機能，全身機能改善に差があるか」，「誰でも簡便に実施できる口腔機能向上プログラムの作製」をメインテーマとして研究を行う予定である．
具体的には，①口腔機能向上と全身機能向上との関連（例，舌圧と握力，歩行速度など），②要介護レベルごとの口腔機能向上プログラムによる改善効果の比較，③口唇や舌の運動機能の障害と低値を認めた計測項目（舌圧，音節交互反復運動など）との関連について介入研究を行い，実践可能な口唇・舌運動促進，あるいは全身機能改善のためのプログラムの基準化を目的とした研究を実施する．
対象者としては，20歳代の健康成人30名，50～60代の健康成人30名，軽度の口腔機能低下を呈する高齢者20名，中等度以上の口腔機能低下を伴う高齢者20名として，上記の口腔機能に関する計測を行う．さらに，口腔機能向上プログラムの実施率や実施回数による比較を行い，どのような頻度でプログラムを実施すればより効果的かの判定を行う．
これらの対象者について，非接触・非装着インターフェースによる口唇や舌の可動域の計測と口腔機能の計測を行い，両者の関連を検討する．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
介入研究を行う予定であった時期に新型感染症が流行し始め，施設での介入研究，口腔機能の計測などが困難となり，従来型の口腔機能向上プログラムの効果測定のみに研究成果がとどまった．これにより，計測機器も用いる消耗品（舌圧センサー，口腔水分計のカバーなど）を控えたこと，冬の時点でグローブ，マスク，消毒用器具や衛生用品が購入困難になったことから，これらに充てる予定であった研究予算が次年度繰り越しとなっている．
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