| 研究課題/領域番号 |
18K09956
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| 研究機関 | 駒沢女子大学 |
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研究代表者 |
杵淵 恵美子 駒沢女子大学, 看護学部, 教授 (60245389)
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| 研究分担者 |
水野 真希 駒沢女子大学, 看護学部, 准教授 (60547181)
吉田 安子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 准教授 (40285010)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 人工妊娠中絶 / アンチスティグマ |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、妊娠中絶(以下TOP：Termination of Pregnancy)に関連するケアの改善、およびケアに携わる看護職者の支援のため、TOPに対する否定的な心理(スティグマ)を測定し、スティグマを軽減する(アンチスティグマ)のための方法について検討することである。
2021年度は、セルフスティグマ尺度(ILAS)を用い日本人女性を対象にした調査の結果を、諸外国における結果と比較検討した。スティグマを構成する「孤立」「自己批判」の得点が高いことは、TOP手術を受けた女性へのケアの必要性を示す結果であると考えられた。しかし、日本における中絶方法やケアは諸外国と異なっており、そのことがスティグマへも影響を及ぼしている可能性がある。諸外国においてはWHOが推奨する経口中絶薬によるTOPが妊娠初期において用いられており、掻爬法や吸引法が主流である日本とは大きく異なる。また、様々な避妊法が利用できる海外と、選択できる避妊法が極めて少ない日本においては、妊娠を避けるための労力も大きく異なる。さらに、NIPT等による胎児異常の発見により、望んだ妊娠であってもTOPを選択することがある。TOPを、「女性の権利」と「胎児の権利」という対立した権利ととらえることや、SRHR(Sexual Reproductive Health and Rights)、「女性の人権」「自分の身体のことは自分で決めてよい」という考え方がまだ充分に女性自身の中に浸透していないことが、TOPのスティグマと関連しているのではないかと考察できた。2021年12月に、妊娠初期におけるTOPの実施方法を大きく変える可能性のある薬剤が日本においても承認申請されたことから、今後、TOP方法の変化により、スティグマも変化していくのではないかと推察された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
COVID-19感染拡大により教育活動の大きな変更があり、その対応のために研究活動の時間が充分取れない状況になった。また、研究協力の依頼を予定していた医療機関の多くも研究の受け入れが困難となり、調査まで進めることができなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究は遅れており、当初の研究目的を達成することは困難な状況であるため、調査対象者や規模を変更し、Web調査に変更してデータ収集を実施する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19感染拡大により学会出張等が中止となり旅費が残った。また、調査も困難となり人件費や謝金が未使用のままである。次年度、Web調査を実施するために使用予定である。
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