| 研究課題/領域番号 |
18K10014
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| 研究機関 | 東邦大学 |
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研究代表者 |
関谷 秀樹 東邦大学, 医学部, 准教授 (70267540)
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| 研究分担者 |
向山 仁 昭和大学, 歯学部, その他 (00242214) [辞退]
道脇 幸博 昭和大学, 歯学部, 兼任講師 (40157540)
花上 伸明 帝京大学, 医学部, 准教授 (40385232)
落合 亮一 東邦大学, 医学部, 教授 (70146695)
寺田 享志 東邦大学, 医学部, 准教授 (70307734)
高橋 謙一郎 東邦大学, 医学部, 助教 (90613604)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 周術期口腔機能管理 / 口腔トリアージ法 / がん手術 / 口腔衛生管理 / 術後肺炎予防 / 医療費削減 / 医療安全管理 |
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| 研究実績の概要 |
当科考案の周術期口腔機能管理における口腔トリアージ法は、すべての手術患者に対し、スタッフが少人数でも評価と管理が可能となる方法である。一定基準で口腔管理するか否かを判定する方法であり、システム導入後、当院東京地域では概ね手術患者の２０％が、安定して口腔管理の必要があることが判明した。
持続可能で開発的なこの方法が、口腔管理なし群より術後肺炎を軽減し、従来の依頼方式での肺炎発症率を下回る結果となれば、全国で周術期口腔機能管理システムが導入されていない人的資源の不足している病院でも普及可能となる。
初年度の成果は、後ろ向き多施設調査での、がん手術の口腔機能管理による術後肺炎予防効果が英文論文化され、当院での口腔トリアージ方式の成果は和文論文化され刊行された。ひきつづき従来の依頼方式との比較英文論文作成、医療費削減効果についての英文論文作成を行っている。従来方式との差異に関しては、肺炎発症率は、従来法に比べ有意差がないが低下させることができた。周術期口腔機能管理の導入効果における医療費削減効果では、最大試算で2.4億円/10,000人の削減効果が期待させる結果となった。
3年目の研究は、口腔管理方法の統一化と管理システム分類の厳密化による前向き研究を令和元年度9月に計画して、半年遅れで令和2年1月より開始となった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和元年度は、実施計画通りにデータ採取された結果の現在論文2編の刊行を完了し、2編を投稿中である。令和元年9月の全体会議によって令和２年度以降の前向き調査を１月より開始したが、2月からのCOVID-19のPandemicにより、予定手術が各施設で中止を余儀なくされており、研究中断となっている。7月再開の予定であるが、感染動向を加味しての再開が見込まれる。
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| 今後の研究の推進方策 |
口腔管理方法の統一化と管理システム分類の厳密化による前向き研究を令和元年度9月に計画して、9か月遅れで令和2年1月より開始となったが、現在COVID-19のPandemicにより中断を余儀なくされている。COVID-19の先行きの見込みが立たないため、医療の通常再開がされない限り、前向き調査は中断され続けることになる。しかしながら、回復次第、研究を再開できるよう準備を行っている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
複数の英文論文の校閲が、年度をまたいでしまったため、英文校閲費として令和元年度内に使用できなかった。その分を繰り越した。 そして、研究会議や学会発表にかかる費用が、すべてCOVID-19の蔓延のため中止となり、その分の負担が少なくなった。
次年度の使用計画としては、学会発表による出張旅費は、ほぼかからない可能性があり、Web開催の学会参加費や英文論文校閲料、別刷印刷料、集計・統計処理のためのソフトなどに、2020年度以降使用額と合算して使用する予定である。現時点で進行中の論文は、和文・英文合わせて４編であり、2020年度計画の前向き調査の成果報告も考えると、必要十分と思われる。
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