| 研究課題/領域番号 |
18K10102
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
村木 功 大阪大学, 医学系研究科, 助教 (70731561)
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| 研究分担者 |
澤田 典絵 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 室長 (00446551)
山岸 良匡 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (20375504)
久保田 康彦 公益財団法人大阪府保健医療財団大阪がん循環器病予防センター(予防推進部・循環器病予防健診部・健康開発, その他部局等, その他 (60814580)
斉藤 功 大分大学, 医学部, 教授 (90253781)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 循環器疾患 / 診断 / レセプト / 妥当性研究 |
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| 研究実績の概要 |
循環器疾患（脳卒中、心筋梗塞）発症との関連を疫学的に検討する場合、それらの発症把握が重要である。しかし、循環器疾患発症の把握には大きな労力と費用が必要である。そこで、循環器疾患発症を把握する手段として診療報酬請求明細書（以下、レセプト）の利用に注目した。2011年4月時点において、病院のレセプトはほぼすべて電子化されている。レセプトは、医科（入院・入院外）、DPC、歯科、調剤があり、循環器疾患発症に主に関連するのは医科入院レセプトとDPCレセプトである。傷病名は、医科レセプトでは主傷病の区分のみであるが、DPC レセプトでは主傷病、入院の契機となった傷病名、医療資源を最も投入した傷病名等の区分が記されている。そこで、今年度はレセプトの傷病名単独により循環器疾患発症とどの程度一致するかを検討した。
茨城県内の一地区国保・後期高齢被保険者において、2013～2014年度の医科入院・DPC レセプトに脳内出血、脳梗塞、急性心筋梗塞の傷病名（主傷病名、入院の契機となった傷病名、医療資源を最も投入した傷病名、医療資源を二番目に投入した傷病名のいずれか。ただし、疑いは除く）が記載されている者を抽出した。抽出された者の地域発症登録への登録状況を確認した。レセプトより抽出された発症者数は、脳内出血が16（医科入院単独13、DPC 単独2、重複1）、脳梗塞が44（33、8、3）、急性心筋梗塞が13（2、10、1）であった。これらの者の地域発症登録への登録割合は、脳内出血が81%（13/16）、脳梗塞が70%（31/44）、急性心筋梗塞が54%（7/13）であった。
レセプトで抽出された循環器疾患発症の把握では見落としがやや多く、傷病名の抽出条件や診療行為などの傷病名以外の情報を組み合わせることについてのさらなる検討が必要である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
今年度の進捗目標として、最新の診療ガイドラインなどに基づいた診断アルゴリズムの作成とレセプトにおける傷病名、診療行為、医薬品、特定器材などの分布の集計を想定していた。しかし、地域発症登録の登録条件とレセプトによる抽出条件の統一に、レセプトにおける傷病名と地域発症登録との比較が必要となった。レセプトにおける傷病名と地域発症登録との比較を優先して行った結果、当初予定していた進捗目標の達成がやや遅れた。
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| 今後の研究の推進方策 |
虚血性心疾患および脳卒中を対象とした循環器疾患登録をCIRCS研究対象地域（秋田県井川町、大阪府八尾市M地区、茨城県筑西市K地区）およびJPHC-NEXT研究参加者において継続実施する。また、国保レセプトデータの取得調整を継続して行う。これらの循環器疾患登録データベースと国保レセプトデータの同一個人の照合を行い、それぞれの研究で統合データベースを構築する。
最新の診療ガイドラインなどに基づき、レセプトデータにおける傷病名、診療行為、医薬品、特定器材などの複合情報による虚血性心疾患、脳卒中の診断アルゴリズムを作成する。また、循環器疾患登録症例とそれ以外における傷病名、診療行為、医薬品、特定器材などの分布の違いに基づく虚血性心疾患、脳卒中の診断アルゴリズムを作成する。
構築した循環器疾患診断アルゴリズムのそれぞれから診断された循環器疾患診断症例の疫学的基準に基づく循環器疾患登録症例に対する内的妥当性（感度、特異度、陽性的中率、一致率など）を検証し、不一致例における特徴を比較・検討する。妥当性の高い循環器疾患診断アルゴリズムを用いて、大阪府八尾市全域、茨城県筑西市全域、茨城県神栖市などにおける循環器疾患発症率を算出し、循環器疾患死亡率などとの比較により外的妥当性についても検討する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初想定していた研究計画からやや遅れが生じたことで、情報収集・整理業務への従事のための人員確保を行わなかったため、主に人件費において次年度使用額が生じた。次年度、同業務への従事のための人員確保を行う予定であり、人件費として使用する計画である。
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