| 研究課題/領域番号 |
18K10116
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立がん研究センター |
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研究代表者 |
澤田 典絵 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 室長 (00446551)
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| 研究分担者 |
頼藤 貴志 岡山大学, 環境生命科学研究科, 准教授 (00452566)
中谷 友樹 東北大学, 環境科学研究科, 教授 (20298722)
鹿嶋 小緒里 広島大学, 医歯薬保健学研究科(医), 助教 (30581699)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 大気汚染 / 地表熱 / 黄砂 / コホート研究 |
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| 研究実績の概要 |
世界的な問題の一つである地球温暖化は、生態系に与える影響のみならず、特に都市部ではヒートアイランド現象そのものが与えるヒトへの健康影響についても報告され始めている。加えて、わが国では、地域の交通などを起因とする大気汚染であるPM2.5などの粒子状物質に加え、越境大気汚染として飛来してくる黄砂による健康影響も懸念されている。しかし、それら環境からの回避は容易ではないため、一般的には複合的な曝露を受けているが、その影響はよくわかっていない。近年、地理情報システム（Geographic Information System:GIS）から様々な環境情報が得られるようになっており、我々は、1990年より開始の多目的コホート研究対象者の居住地情報から、大気汚染曝露、さらに、黄砂と地表熱の各曝露、および、複合曝露を割り当て、その健康影響を、大規模コホート研究で明らかにすることが目的である。
多目的コホート研究の1990年ベースライン当時の居住地域から転出していない約9万人の居住地情報から、今年度は、新たに、Atomospheric Compostion Analysis Groupにより公開されている、1998年から2013年のPM2.5とNO2濃度を個人の居住地に割り当てた。地表熱については、文献検索、情報収集を行い、比較的人口が多く大気汚染濃度情報が多い吹田地域に限定することとし、現在、Landsat等衛星画像の熱バンド画像データを用いて推定作業中である。また、黄砂についても、Lidarシステム割り当て中である。今後、大気汚染・地表熱・黄砂データを用いて、多目的コホート研究における全対象地域において、がん・循環器疾患・死亡との解析を実施し、健康との関連を明らかにする計画である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
多目的コホート研究の1990年ベースライン当時の居住地域から転出していない約9万人の居住地情報のジオコーディングから、大気汚染と地表熱の複合曝露と健康との関連を検討すべく、今年度は、新たに、Atomospheric Compostion Analysis Groupにより公開されている、1998年から2013年のPM2.5とNO2濃度を個人の居住地に割り当てた（1km×1km範囲の衛星データ）。その結果、11保健所管内における、PM2.5の最低濃度地域（平均±標準偏差）7.38±0.107から最高濃度地域16.42±0.06と、国内でも2倍の差がみとめられた。今年度の作業で、割り当てられた大気汚染曝露評価は4種類となった。（①衛星データ②最も近隣の一般大気測定局③交通センサス情報④一般大気測定局が比較的多い吹田地域限定の二酸化窒素濃度常時観測LURモデル）地表熱については、文献検索、情報収集を行い、比較的人口が多く大気汚染濃度情報が多い吹田地域に限定することとし、現在、Landsat等衛星画像の熱バンド画像データを用いて推定作業中である。また、黄砂についても、Lidarシステム割り当て中である。
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| 今後の研究の推進方策 |
地表熱については、Landsat等衛星画像の熱バンド画像データを用いて推定作業を継続し、黄砂についても、Lidarシステムによる割り当てを継続する。多目的コホート研究は1990年に開始され、20年以上の追跡が行われ、現在までに、2万人のがん罹患、7千人の循環器疾患罹患、1200人の自己申告糖尿病罹患、2.7万人の死亡データが蓄積されているため、今後、大気汚染・地表熱・黄砂データを用いて、多目的コホート研究において、がん・循環器疾患・死亡との解析を実施し、健康との関連を明らかにする計画である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
地表熱・黄砂データを割り当てる人がみつからず、人件費が使用できなかったため。また、国際学会への参加を予定していたが、他の研究との兼ね合いで日程があわず参加ができなかったため。
R1年度は、地表熱・黄砂データの割り当てを継続・加速化しデータの固定をめざし、国際学会に参加し、国際情勢を把握し、本研究を推進・発展させる。
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