| 研究課題/領域番号 |
18K10324
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
辻 恵子 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 准教授 (30338206)
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| 研究分担者 |
角田 美穂 埼玉県立がんセンター(臨床腫瘍研究所), 病院 腫瘍診断・予防科, 研究員 (60347359)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | shared decision making / 出生前診断 / 教育プログラム / 包括的ケアモデル / 遺伝看護 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、胎児の出生前検査の受検を考慮する女性の決定プロセスを遺伝医療専門職と診療科の看護職が継続的に支えるケアモデルを構築することである。近年、母体血胎児染色体検査（NIPT）は、日本医学会と日本産科婦人科学会の指針により認定を受けていない無認可施設での実施が急増した。事後の不十分な医療・ケア体制による当事者の混乱が惹起し、認定施設の拡大案が日本産科婦人科学会で示されたが、世論の関心も高まり、現在厚労省が主導し検討が開始されている。技術革新は進み、検査の精度も向上することが予想される中、国内の出生前診断とくに非確定的検査の提供の方法やルールの整備を待たずに、さまざまな変化が今後も漸次起こることが予想される。このような背景を前提に、2019年度は、教育プログラムの方法論の吟味と教育媒体の検討を行った。プログラムの基本概念であるshared decision makingの要素をどのような方法論で提供するかについては、A.学習者が主体的に学び続けるために必要な要件：関連学会への参加、間主観的アプローチを用いた「主体性を育む」ことを重視した、英国発祥のキャンサーケアリングセンター（認定NPO法人）主催の研修や周産期の危機的状況にある対象のサポート団体の活動からの考察を行った。また、B.斬新的成長をはぐくむ方法の模索では、文献検討から、パターンランゲージを使用したクリエイティブ・ラーニングに着目し、「ゲノム医療」をテーマとする看護職を対象としたセミナー（2019年10月26日13：00～16：30）を開催し、講義に加えてパターンランゲージを使用した参加者が解決法を導く経験の導入を試みた。事後アンケートの分析から①問題解決への意欲向上、②新たな気づき、が獲得されたことがわかり、さらなる分析のもと、対面講義＋演習の形式で、当該教育プログラムの媒体の選定・作成を開始した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
近年、妊娠初期の胎児の出生前検査（非確定的検査）に関して、対象をとりまく状況の変化が断続的に起こっており、今後も社会の価値観とともに医療体制も変更が起こる可能性が高い。基礎教育および現任教育において胎児の出生前診断および遺伝看護に関する内容が十分に含まれていないという現状があるが、今後は診療科の看護職が当事者および当該課題に直接かかわる機会が増え、現状を“差し迫った問題”と認識せざるを得ない状況が漸増することが想定される。当初予定していた対面＋演習形式のセミナーを主軸とした展開から、変化し続ける周産期の遺伝学的検査の課題に関して、より多くのケア提供者が主体的に学習を継続するための方法論の検討が必要となった。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度は、周産期部門に勤務する看護職（特に妊娠中からの継続ケアを担う助産師）を対象とした教育プログラムのコンテンツを作成する。新型コロナウィルス感染拡大も関連し、オンラインでの配信（オンデマンド方式またはWEBトレーニング方式）を用いる方法や媒体の必要が生じている。また、研究者らが配信するコンテンツに必要とされる当事者の体験を集積することを（対面での面接法以外での方法を含め）計画している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究では、妊娠初期に胎児の出生前検査の受検を考慮する女性の決定プロセスを、遺伝医療専門職と診療科看護職が協働し継続的に支えるケアモデルを構築することである。今後、周産期遺伝医療体制の変化は必須であり、具体的なプログラムの開発・実施が急がれることが明らかとなった。新型コロナウィルス感染予防の観点からもe-learning及びWEB上またはSNSでケア実践を支援する方法論の検討が必要となり、次年度の予算をより多く確保することが必要となった。教育プログラムの作成のための関連職種との協働・プログラム配信／受信するためのWEB環境を整えるために予算を使用する。
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