| 研究課題/領域番号 |
18K10340
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
藤田 あけみ 弘前大学, 保健学研究科, 准教授 (30347182)
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| 研究分担者 |
諸橋 一 弘前大学, 医学部附属病院, 講師 (30598628)
三浦 卓也 弘前大学, 医学研究科, 助教 (30722136)
坂本 義之 弘前大学, 医学部附属病院, 講師 (60361010)
工藤 せい子 弘前大学, 保健学研究科, 教授 (80186410)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 直腸がん / 肛門温存手術 / 排便障害 / 外来看護 |
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| 研究実績の概要 |
平成30年度は、申請者らが開発した直腸がん肛門温存手術後の排便障害対策としての術後排便障害介入プログラムを外来看護で実践する際の課題を明らかにするために、外来看護の実態と看護師が実践する際の課題に関する調査を実施した。対象者は全国の消化器外科外来の看護師で無記名自記式質問紙調査を実施した。主な調査内容は外来看護の業務内容、直腸がん肛門温存手術患者数、肛門温存患者への看護内容などであった。本調査は申請者らの所属施設の倫理審査の承認を得て実施した。
主な結果について述べる。配布数は835部で、回収数275部（回収率：30.4％）であった。対象者の属性は、40歳代が最も多く43.3％で、看護師経験年数の平均は20.2年であった。就業形態は常勤が最も多く74.5％、次いでパート11.6％であった。勤務形態は外来勤務が96.0％、応援勤務が4.0％であり、外来看護の勤務年数の平均は5.4年であった。消化器外科外来を受診する1日の平均患者数は34.1人で、LARの平均患者数は7.9人、ISRの平均患者数は3.1人であった。外来の看護師数の平均は3.4人で、患者への看護介入時間の平均は8.0分であり、看護師数の充足状況は、55.3％が「未充足」と回答した。術後患者の排便障害の把握状況については、「少し把握」が最も多く44.7％、次いで「把握していない」が35.3％、「十分把握」はわずか1.8％であった。把握方法で最も多かったのは「患者の訴え」93.1％、「家族の訴え」60.4％、「カルテ」45.1％であった。排便障害のある患者への看護介入は「実施」8.4％、「未実施」41.5％、「皮膚排泄ケア認定看護師に依頼」41.1％であった。看護介入を実施する上での課題として「かかわり方法がわからない」38.2％、「時間がない」60.7％、「医師が関与することになっている」17.8％であった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
無記名自記式質問紙調査を終了し、外来看護師が通常業務の中で術後排便障害介入プログラムを実施するための具体策（術後排便障害介入プログラム（外来看護用））を立案するために分析中である。研究代表者はエコーの研修を受講し、研究代表者、協力者ともに学会等に参加しポケットエコー購入にための情報を収集した。しかし、ポケットエコーについては、次年度購入に向けて、さらに情報収集が必要と考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
質問紙調査の分析結果から、立案中である外来看護師が通常業務の中で術後排便障害介入プログラムを実施するための具体策（術後排便障害介入プログラム（外来看護用））を研究協力者の外来看護師2名にパイロットスタディとして、6か月間実施してもらう。
協力者の意見、研究者間での検討を通してプログラムを作成する。
平成30年度に実施した質問紙調査の結果を国内外の関連学会で発表し、情報発信する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
骨盤底筋運動の効果を評価するための携帯型の超音波機器を2台購入する予定にしていたが、高額な機器のため性能などを慎重に検討して購入したいと考えた。そのため、情報収集を十分に行い次年度に購入する予定とした。
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