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2019 年度 実施状況報告書

思春期女子の月経前症候群の症状軽減に向けた教育的介入プログラムの有効性の検討

研究課題

研究課題/領域番号 18K10407
研究機関岐阜医療科学大学

研究代表者

成 順月  岐阜医療科学大学, 看護学部, 教授 (00555055)

研究分担者 薬袋 淳子  岐阜医療科学大学, 看護学部, 教授 (10445124)
原 ひろみ  岐阜医療科学大学, 看護学部, 准教授 (90461318)
松浦 美由  岐阜医療科学大学, 看護学部, 助教 (30708938)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
キーワード月経前症候群 / PMS / 介入研究 / 教育プログラム / 生活習慣 / 女子高校生 / 思春期
研究実績の概要

月経前症候群(PMS)は、生殖年齢女性の身体的・精神的苦痛だけではなく、社会機能や対人関係にも負の影響を与える。このようなPMSは、10代の早い時期か ら始まると言われている。10代は心理的・生理的変化が大きい思春期として、PMSが心身健康、集中力やモチベーション、学習成績など学校生活に与える影響が 大きい。一方、青少年のPMSは確立した治療方法がないため、PMSとの関連が示されたストレス、食生活、運動などに焦点をあてた他のアプローチが求められる。 そこで、本研究は思春期女子を対象に、月経前症候群の症状軽減に向けた教育的介入プログラムを作成し、その有効性を調べることを目的とした。

2019年度は、研究協力への同意が得られた高等学校の1年生と2年生の女子学生に、本研究の趣旨・方法の説明文章、本研究協力への同意書及び調査票一式を配布し、保護者に手渡すように依頼した。保護者から同意が得られた女子生徒を対象に、本研究についての説明を書面と口頭で行い、研究協力を依頼した。その後、学校の保健体育時間の終了後に、同意が得られた学生を対象に、PMS症状出現や生活習慣について質問紙によるベースライン時調査(第1回目の調査)を実施した。第1回目の調査に回答が得られた生徒のクラス分布を考慮し、クラス単位で介入群と対照群に分け、介入群が属したクラスに対しては、保健体育授業時間を利用して、PMSの症状軽減に向けた教育プログラムを用いた介入を行った。3か月後に介入群に対して、PMSの症状軽減に向けた生活習慣の改善を促すパンフレットを配布した。対照群に対しては、通常対象学校で行ったいる保健体育授業を受けるようにした。第1回目の調査を実施してから6か月後に両群に対して第2回目の質問調査を実施した。現在データ分析を行っている。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

研究計画を立てる当初は、2019年の3月まで第1回目のベースライン調査を実施する予定であったが、対象校の事情により、第1回目の調査は5月に実施した。しかし、その後の教育介入が7月に実施できたため、第2回目の調査も予定期間内に実施できた。よって、研究はおおむね順調に進展していると言える。

今後の研究の推進方策

2020年度は、調査データの分析を行い、介入前後の変化を調べる。また、研究結果を関連の国際学会や国内学会で発表し 、論文として学術誌に投稿する。介入前後に実施した質問紙調査で得られたデータ解析結果を研究に協力した対象学校に出向き報告を行う。さらに、今回の介入効果の分析結果に基づいて、作成した教育プログラムの改善を行い、効果的な教育プログラムの開発につなげていく。

次年度使用額が生じた理由

2019年度は、新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、年度末にある国内学会や国際学会に参加できなかったこと、研究会議や対象学校との打ち合わせが難しかったことなどにより、次年度使用額が生じた。
翌年度分として請求した助成金は、教育プログラムの改善と有効性の検証のための研究会議や調査、関連学会での情報収集や資料の購入、女子学生のPMS軽減に向けたアプリの作成に向けたの準備に利用する予定である。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2020

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Lifestyle Factors Associated with Premenstrual Distress Symptoms in High-School Girls with Premenstrual Syndrome2020

    • 著者名/発表者名
      Jungetsu SEI, Junko MINAI, Hiromi HARA, Miyu MATSUUR
    • 学会等名
      Society for Adolescent Health and Medicine
    • 国際学会

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公開日: 2021-01-27  

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