| 研究課題/領域番号 |
18K10508
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| 研究機関 | 新潟県立看護大学 |
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研究代表者 |
小野 幸子 新潟県立看護大学, 看護学部, 教授 (70204237)
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| 研究分担者 |
山崎 尚美 (平木尚美) 畿央大学, 健康科学部, 教授 (10425093)
原 等子 新潟県立看護大学, 看護学部, 准教授 (30302003)
河原畑 尚美 新潟県立看護大学, 看護学部, 准教授 (50511622)
東條 紀子 新潟県立看護大学, 看護学部, 助教 (70816959)
坪井 桂子 神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (80335588)
大口 洋子 新潟県立看護大学, 看護学部, 助教 (80816984)
大倉 由貴 新潟県立看護大学, 看護学部, 助教 (90770446)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 特別養護老人ホーム / 認知症高齢者 / 多職種連携教育 / 看護基礎教育課程 |
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| 研究実績の概要 |
2018年度より開始した本研究は、当初の計画通り実施し、その結果に基づいて、研究分担者や協力者とともに討議を重ね、改善点を検討して2019年度につなげた。
2019年度も計画通り実施でき、2018年度と同様、評価し、さらに、より効果を上げるための課題を整理・検討して2020年度の計画をした。
しかし、2020年度は、新型コロナ感染症のパンデミックにより、多職種の学生を参集して特別養護老人ホームに入居している認知症高齢者を対象に、実際に対面・対話を通じて理解を深めるとともに、職員のケア実践を見学して、個々の学生が、より適切なケアの必要性や方法を見出し、協働してケア計画を立案する多職種連携教育は困難であり、延期申請し許可を得た。
2021年度もコロナ禍が続き、計画していた学生を特別養護老人ホームに参集した研修会の実施は困難であったため、ZOOMによる研修会の方法に変更して計画した。しかし、参加募集をしていた時点で、協力施設である特別養護老人ホームの入居者や職員に感染者（クラスター）が発生して職員が疲弊し、本研修会への協力困難な状況になったため、再び、延期申請し許可を得た。そして、新型コロナ感染症による対面式の授業・学会・会議・営業などができない状況に対し、対面式の代替として取り組み、目的達成している方法論の情報を収集し、本研修会への適用可能性（方法論の開発）などを模索・検討した。
2022度は最終年度の取組みとして、方法論が当初の計画とは異なるが、今後、新たな感染症の発生時に、実践現場に出向かなくても可能な「看護基礎教育課程における多職種連携教育の方法」として、課題も含めて提示可能であり、意義あると考え、研究分担者および協力施設・協力者と話しあい、基本的には2021年の企画の一部改善を加え、ZOOMによる研修会として実施計画を立案しているところである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナ感染症防止の観点から、当初の研究計画の方法論では困難であり、2年間延期せざるを得ず、延期申請し、承認を得た。
2021年度は方法論を変更して計画（ZOOM 活用）したが、協力施設の入居者と職員のクラスタ発生により、再度延期申請せざるを得なかった。
今年度（2022年度）は、新型コロナ感染症に限らず、今後、感染症が蔓延しても可能な方法として、ZOOMによる方法論を採用して実施し、その結果から本研究目的の達成状況を評価するとともに、課題を整理して本研究の成果とする。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初計画していた多職種の学生を募集して一堂に介した研修会は、新型コロナ感染症の感染者状況が不確実であるため、協力施設で実践する方法ではなく、ZOOM活用による特別養護老人ホームに入居している認知症高齢者や多職種の職員と双方向的なやり取りを通じて臨場感をだし、本研究目的の達成状況を評価する。すでに2021年度の企画において、協力施設・協力者と検討済みであるため、実施可能と判断している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2020年度および2021年度は新型コロナ感染症の蔓延のために実施できず、延期申請して承認を頂いており、予定の使用額は未使用状態である。
2022年度は、新型コロナ感染症の発生・蔓延状況が未確実であるため、発生・蔓延状況であっても実施可能な方法として、多職種の学生を一堂に参集した研修会ではなく、ZOOMもしくはTeamsによる双方向のやり取りが可能な方法に変更して実施する。
使用計画は、①当日のレクチャー講師謝金（6名）、②グループ討議ファシリテーターの謝金（6名）、③協力特養施設（2カ所）、④研究協力者（施設職員：8名）への謝金、⑤研究代表者・分担者・協力者（札幌市：4名、上越市：2名）が協力施設である現地（新潟県十日町市の特別養護老人ホーム）での最終打ち合わせと当日対応出向旅費、⑥多職種連携教育及び実践に関する著書、⑦文房具（USB、A4サイズレクチャー用資料、実施評価票、当日の写真撮影用フィルム、報告書作成費用等）、
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