| 研究課題/領域番号 |
18K10517
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| 研究機関 | 自治医科大学 |
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研究代表者 |
塚本 友栄 自治医科大学, 看護学部, 教授 (00275778)
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| 研究分担者 |
春山 早苗 自治医科大学, 看護学部, 教授 (00269325)
島田 裕子 自治医科大学, 看護学部, 講師 (40556180)
青木 さぎ里 自治医科大学, 看護学部, 講師 (90438614)
江角 伸吾 自治医科大学, 看護学部, 講師 (10713810)
土谷 ちひろ 自治医科大学, 看護学部, 助教 (90806259)
横山 絢香 自治医科大学, 看護学部, 助教 (10827091)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 退院支援 / へき地 |
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| 研究実績の概要 |
2019年度の課題は、１）e-learningを用いて学習している、へき地診療所、及びへき地医療拠点病院看護職15名が認識する、自施設における退院支援の課題の分析結果の発表と、２）へき地等において退院支援に関わっている看護職を含む院内外多職種を対象とした現地面接調査の実施であった。
１）に関しては、沖縄県宮古島市で開催された日本ルーラルナーシング学会学術集会において演題発表を行った。へき地診療所看護職の場合、病院と地域が退院前に在宅療養支援につながる話し合いが十分でき、適時情報共有できることを課題とする意見が占める割合が多かった。また、へき地診療所看護職のみに示された課題としては、＜在宅療養実現に向けて地域全体で取り組む＞＜患者・家族の状況を丁寧に把握し、療養生活の継続を支える＞＜切れ目ない支援で支える連携体制を構築する＞＜家族の疲労を軽減する＞＜診療所医師と合意形成を図る＞があった。以上のことから、へき地診療所では、切れ目ない支援の提供等、連携体制の構築が課題であった。また地域全体を巻き込んだ在宅療養継続支援が特徴的な課題であり、これらに対応した教育内容の充実を図る必要性が示唆された。
また、2019年度は、当該学術集会でのへき地看護職との意見交換、および2018年に開催した第１回専門家会議における検討結果をあわせ、調査計画を再考し、倫理審査を受審し承認を得た。へき地看護に詳しい看護職のネットワークを活用し、調査協力への内諾を得て、2019年2月～3月に沖縄県内離島での現地インタビュー調査を計画していた。しかし、COVID-19感染拡大の影響を受け延期となった。現時点で、２）に関しては、調査時期の見通しが立たない状況になっている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2019年度の活動として、そもそも倫理審査受審に向けた着手が遅れ、承認を得た時期が遅くなったという状況に加えて、COVID-19感染拡大の影響を受け、調整が進んでいた現地でのインタビュー調査が年度内に実施できず、研究計画に大幅な遅れが生じてしまった。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究は、へき地医療に従事する看護職対象の教育プログラム開発を目的としている。現実適合性の高い教育プログラムとするためには、へき地等の現地に赴いてのインタビュー調査は必要と判断し、断念せず実施する。当初計画していた、多職種を集めてのグループ・インタビューは調整困難が予測されるため、へき地医療拠点病院の退院支援に従事する看護職を起点としたスノーボール・サンプリングによる個別面接に変更する。パイロット調査は実施しない。
2020年度は、COVID-19感染拡大の影響が終息次第、インタビュー調査を実施、結果を分析、教育プログラムに含めるべき学習項目を抽出する。第2回専門家会議を経てそれらの妥当性を検討する。
研究期間を1年延長し、2021年度に教育プログラム試案作成・試用・評価を目標とする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2019年度は、COVID-19感染症の拡大の影響を受け、2019年2月～3月に計画していた離島でのデータ収集が実施できず、未使用額が膨らんだ。
2020年度は最終年度であるが、研究期間を延長し、2020年度と2021年度に未執行の計画を遂行する。具体的には、今後2年をかけて、離島における多職種を対象としたインタビュー調査、専門家会議の開催、調査結果の分析に基づくプログラム試案の作成・試用・評価を行う。
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