| 研究課題/領域番号 |
18K10517
|
|---|
| 研究機関 | 自治医科大学 |
|---|
研究代表者 |
塚本 友栄 自治医科大学, 看護学部, 教授 (00275778)
|
|---|
| 研究分担者 |
春山 早苗 自治医科大学, 看護学部, 教授 (00269325)
島田 裕子 自治医科大学, 看護学部, 准教授 (40556180)
青木 さぎ里 自治医科大学, 看護学部, 講師 (90438614)
江角 伸吾 自治医科大学, 看護学部, 講師 (10713810)
土谷 ちひろ 自治医科大学, 看護学部, 助教 (90806259) [辞退]
横山 絢香 自治医科大学, 看護学部, 助教 (10827091) [辞退]
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | 退院支援 / へき地 / 教育プログラム / e-learning |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、へき地医療に従事する看護職対象の退院支援に関する教育プログラム開発を目的としている。2021年度の課題は、１）2020年度に実施した、離島での退院支援・調整に従事する多職種を対象としたインタビュー調査（Web）結果を分析し、学会発表すること、２）当該分析結果を活用し、教育プログラムに含めるべき学習項目を明確化、学習コンテンツを作成したのち、専門家会議を経てその妥当性を検討することであった。
１）については、日本ルーラルナーシング学会第16回学術集会（2021年9月18日、Web開催）において発表した。入所施設がなく在宅介護サービスが乏しい離島では、自宅退院できなければ島では暮らせない。分析を通して、離島での退院支援が在宅療養実現のための支援として機能し、そのために関係者が行っていることを明らかにできた。これらは、へき地医療に従事する看護職対象の退院支援に関する教育プログラムを開発するうえで、必要不可欠な研究成果である。現在、論文化に向け作業中である。２）については、現時点で教育プログラムに含めるべき学習項目の抽出には至っていない。最終年度である今年度は、2021年度に掲げたものの未達成となっている課題を遂行できるよう、進めていく計画である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
現在までの進捗状況は、計画よりかなり遅れている。理由は、日々のなかで優先順位を上げることができず、結果的に自身の研究課題に注力する時間を確保できなかったことによる。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は、先ずインタビュー調査結果を論文化する。論文化を進めることで、開発を目指す教育プログラムに必要な学習項目の抽出にも繋げられる。また、web会議システム等を積極的に活用し、専門家等との意見交換を通して刺激を得て、研究の活性化と推進を図る。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
へき地における退院支援・調整を主題とした研究であり、もとより現地における実際の生活環境や地域資源の状況等の把握を重視し、現地での調査活動を想定した助成金を請求していた。またCOVID-19感染拡大後もそのうち収束し現地での調査活動が再開できると考えていた。しかし予想以上に、COVID-19感染拡大は長引き、経費の大部分を占める旅費が未使用の状況となった。このため次年度使用額が大きく生じている。
①学習コンテンツの妥当性検討のための専門家会議を現地開催すること（但し、まん延防止等重点措置が発令されず、現地の協力が得られた場合）、②Web会議を円滑に行える環境を整備し、専門家等との意見交換を円滑に進めていけるようにすること、に使用する計画である。
|
