研究課題
2022年度（2022/4-2023/3）は、引き続き新型コロナの影響があり、研究班で明らかにしえた研究結果の発信は滞った。研究代表者高橋は、公開データとしては歴史的資料以外に入手しえない昨年度データベース化し得た助産婦のデータを活用し、多変量解析を継続し、ある係数に基づいた解析により一定の結果を得た。しかし、論文としての上梓には未だ至っていない。しかし、保健医療人材（専門職としての保健婦、助産婦、ボランティアとしての愛育班、母子保健推進員）等の活動を中心とした教材は、JICAのアフリカ圏母子保健研修において“How Japan’s MCH was established？Grass root actors’ contribution toContinuum of Care and Universal Health Coverage”として質疑応答を講義資料として活用し、議論を活性化させるに役立っている。また、今年度も、帝京大学大学院講義（地域保健学）等に活用している。、研究分担者小林らは、学校保健関連の歴史的検証の研究を継続している。新たな論文も複数上梓している。研究分担者神田らは、インタビューを再開している。成果発表はまだである。研究分担者中村、當山らは、母子健康手帳関連の書籍を上梓した他、学会発表等も積極的に行っている。
2: おおむね順調に進展している
理由当初目標とした研究成果は得られていないが、論文出版、研修資料等のある程度のアウトプットは出せているため。
前掲したJICAのアフリカ圏母子保健研修において、日本の母子保健の歴史に関心をもった大学院生等が国際保健分野での母子保健分野研究に着手しているため、次年度には論文成果（すでに、1編は上梓済み）を発信することができると期待している。
研究成果の発表に向けて論文投稿をしていたが、この査読結果が未達であったため、正しい成果の発表のために、次年度への繰越とした。また、査読が返却された際には、追加の成果も加えて本来あるべき成果として報告する予定とする。次年度に投稿料、英文校正料等で全額使用する予定である。
すべて 2023 2022
すべて 雑誌論文 (14件) (うち国際共著 3件、 査読あり 12件、 オープンアクセス 7件) 図書 (1件)
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