| 研究課題/領域番号 |
18K10600
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
鷲見 尚己 北海道大学, 保健科学研究院, 准教授 (30372254)
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| 研究分担者 |
青柳 道子 北海道大学, 保健科学研究院, 講師 (30405675)
矢野 理香 北海道大学, 保健科学研究院, 教授 (50250519)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | がん教育 / 児童生徒 / 健康行動 / がん体験者の経験 |
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| 研究実績の概要 |
今年度は、COVID19感染拡大の状況下で、予定していた新たなシールドでの研究活動は十分できなかった。しかしながら、現状の中でできる研究活動を進めたところである。
具体的には、１）海外におけるがん教育介入モデルに関する文献検討を実施、２）生徒へのがん教育介入効果の検証として、海外での調査結果の分析の実施、３）がん教育関係者の質的調査、に関しての活動を進めた。
その結果としては、１）海外でのがん教育介入次の理論基盤を整理し、日本での介入教育における新しいモデルについて検討した。健康信念モデル、計画的行動理論等を中心としながらも、継続性の視点を追加した健康教育理論を整理した。教育現場でのがん教育をいかに継続性をもって実施するのか、は大きな課題であると考えている。このことは、海外での介入研究を基盤としたものであるが、日本の児童生徒へのがん教育に応用可能であると考えられた。２）については、日本との海外の生徒に対するがん教育介入の効果比較において、海外の生徒への健康行動とともに認知的側面への効果について確認した。縦断的評価において、生徒のみならずシェアリングパートナーの保護者への縦断的効果を検証できたことは非常に重要な結果である。また生徒への教育効果に関して、質的なデータの分析を追加して実施しており、この内容については、論文等をを進め、登校準備中である。３）外部講師のがん教育に関する質的データ分析については、専門家との討議を行いながら分析を継続しているところである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
昨年度及び今年度はCOVID19感染拡大により、新規の研究活動の実施が不可能であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究活動の方向性の見直しを研究者間で行った結果、現時点で児童へのがん教育介入を教育現場での実施の困難性が高いと考えている。今後は、対象者を児童生徒から大学生まで少し拡大しながら、対象者にあった健康指標を再設定し、効果的ながん教育の内容について研究者間、臨床関係者、教育関係者と検討する方向で、研究計画を見直しをしている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
１）児童生徒を対象とした調査：今年度実施予定であった調査を次年度の実施する為の調査費用（①生徒対象、②がん教育関係者対象の各調査における調査票の印刷費、郵送料、分析にかかる研究補助者への謝金、参加者への謝礼等）に使用する予定。
２）研究成果の公表：日本がん看護学会及び日本緩和医療学会学術集会での発表、および研究結果の公表において2本論文掲載料にも使用予定である。
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