研究課題/領域番号 |
18K10630
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研究機関 | 久留米大学 |
研究代表者 |
古村 美津代 久留米大学, 医学部, 教授 (70320249)
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研究分担者 |
松本 まなみ 久留米大学, 医学部, 助教 (00713190)
中島 洋子 西九州大学, 看護学部, 教授 (20279235)
椛 勇三郎 久留米大学, 医学部, 准教授 (30368964)
小路 純央 久留米大学, 付置研究所, 教授 (50343695)
草場 知子 久留米大学, 医学部, 講師 (60368967)
飯山 有紀 熊本保健科学大学, 保健科学部, 准教授 (00792087)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 認知症 / 診断直後 / 家族 |
研究実績の概要 |
認知症高齢者が急増する中、平成27年「認知症施策推進総合戦力(以下新オレンジプラン)」、2019年認知症施策推進大綱が策定され、地域包括ケアシステムの推進を目指している。しかし、家族介護者の認知症高齢者に対する虐待件数は増加傾向にある。 本研究は、認知症医療センターにおける認知症診断直後からの家族の支援体制の構築を目的としている。現在、認知症疾患医療センターは、認知症の早期診断・早期対応をその役割としていたが2022年度より診断後や症状増悪時における認知症の方とその家族への相談支援、当事者等によるピア活動や交流会の開催に向けての支援の強化が求められている。 本研究において、2019年にもの忘れ外来のアルツハイマー型認知症の診断直後の家族を対象としたインタビュー調査を実施した。その結果、認知症の初期症状への困惑や家族が抱え込む悶々とした思い、医療者への信頼と不信等の思いが明らかになった。そのため、診断直後から家族個々が抱える困難に対して支援していくことが重要である。現在、認知症医療センターにおいて認知症診断直後から家族の相談に対する支援を行うとともに認知症の理解に向けた教育、独居や高齢者世帯に対する継続した支援体制について、認知症医療センター管理者や看護部と検討を進めている。今後は、認知症医療センター内にとどまらず家族の会や地域包括支援センターとの連携等を実践していくことが重要である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2019年にアルツハイマー型認知症の家族に対してインタビューを実施した。その後、コロナ禍により、外来受診者の減少、研究実施の制限により計画的に研究を進めることが出来なかった。さらにコロナ感染症の拡大により、看護大学において高齢者施設の実習が演習となったため演習計画の作成、演習の実施などにより大幅な時間を要し、研究に費やす時間が取れなかった。
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今後の研究の推進方策 |
2020年に引き続き2021年は、コロナ禍における外来受診者の減少や研究実施の制限により計画的に研究を進めることが出来なかった。今年度は、レビー小体認知症、前頭側頭型認知症等の診断直後の家族にインタビューを行い、家族の思いを明らかにしていく。さらに全国調査、ものわすれ外来における家族支援について計画していく。
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次年度使用額が生じた理由 |
2021年度は計画的に研究を進めることが出来なかった。今年度は、アルツハイマー型認知症以外のレビー小体認知症、前頭側頭型認知症の診断を受けた家族に対するインタビューの実施、家族の会に向けて診断直後に求められる支援についての全国調査を実施する。
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