| 研究課題/領域番号 |
18K10649
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| 研究機関 | 日本赤十字秋田看護大学 |
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研究代表者 |
高田 由美 日本赤十字秋田看護大学, 看護学部看護学科, 教授 (90433888)
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| 研究分担者 |
柳 修平 姫路大学, 看護学部, 教授 (30145122)
吹田 夕起子 日本赤十字秋田看護大学, 看護学部看護学科, 准教授 (50325908)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 摂食困難 / 認知症高齢者 / 多職種連携 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、多職種連携を通して、看護職・介護職・管理栄養士の認知症高齢者の摂食困難に対する認識はどう変化したかを明らかにし、多職種連携を促進するために必要な教育的課題を提案することを目的としている。
令和2年度の研究成果：東北地区にある介護報酬の経口維持加算Ⅱを算定している介護老人保健施設7施設の看護師7名、介護福祉士6名、管理栄養士8名の計21名から得たインタビューデータを分析し考察を行った。分析の結果、介護報酬加算の上で必要な多職種カンファレンスの実施前、施設職員は認知症高齢者の【食事摂取量減少への対応の限界】や【単独職種では解決できない課題の認識】をしていた。多職種による食事観察やカンファレンスへの参加は【多職種連携による摂食困難が解決することの理解】【多職種の意見による対象者やケアによる気づき】【無理に食事を勧めることによる弊害への理解】など、認知症高齢者の摂食困難への新たな認識とケアの変化をもたらしていた。その一方で【利用者の援助方法を統一することの困難さ】など連携上の課題もあった。
研究成果から得た意義：上記の研究成果から、介護老人保健施設の施設職員が摂食困難のある認知症高齢者へ多職種連携を行う上で幾つかの教育的課題を得た。
①摂食困難のある認知症高齢者の可能性を引き出すには多職種連携が重要であり、同時に単独職種での限界を認識しておくことが必要である。②施設職員は認知症の症状の変動や意思把握の困難さという特徴を理解し、多職種間で絶えず情報共有をし可能な限りの援助を試みる姿勢で連携をする。③無理な食事摂取による認知症高齢者への弊害を理解し、多職種による食後評価を基にその人に合わせた食事摂取量の設定について共通理解を図ることが必要である。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
4: 遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症に伴う授業変更や会議により、インタビューデータ分析と質問紙調査の実施予定が遅れた。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和3年度中に、質問紙調査の計画を立案し実施する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染症拡大に伴う研究時間の減少のため。
令和3年度は質問紙調査を実施し、研究成果を出す予定である。
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