• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2020 年度 実施状況報告書

冷え症の後期高齢者に対する下肢触圧刺激の転倒予防ケア技術への応用

研究課題

研究課題/領域番号 18K10661
研究機関人間環境大学

研究代表者

棚崎 由紀子  人間環境大学, 松山看護学部, 准教授 (50461356)

研究分担者 奥田 泰子  広島文化学園大学, 看護学研究科, 教授 (30330773)
眞鍋 瑞穂  人間環境大学, 松山看護学部, 講師 (30805601)
羽藤 典子  人間環境大学, 松山看護学部, 准教授 (50626489)
吉村 裕之  人間環境大学, 松山看護学部, 教授 (70093945) [辞退]
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2022-03-31
キーワード女性高齢者 / 冷え症 / 下肢触圧刺激 / 重心動揺 / 転倒予防ケア技術
研究実績の概要

本研究は、下肢に冷え症状のある後期女性高齢者を対象に、転倒要因である姿勢調節機能および下肢の感覚機能等を評価するとともに、下肢触圧刺激(フットマッサージ)によるそれらの機能の変化を明らかにし、さらに下肢触圧刺激が転倒予防ケア技術となりえるのか検証をすることを目的としている。後期女性高齢者を対象として、下肢に冷え症状のある者と、冷え症状の無い者を比較していく。
姿勢調整機能については、開眼・閉眼による重心動揺計の静的バランスと、FRT(ファンクションリーチテスト)による動的バランスにて評価する。下肢の感覚機能は、温・冷覚と足趾の挟む力などにより評価する。また下肢触圧刺激(フットマッサージ)は、両足部を仰臥位にて、片足10分ずつ計20分間、スウィートアーモンドオイルを用いて軽擦する。
平成30年度は調査環境及び機器の整備を行い、平成31年度(令和元)の夏季より予備調査を開始した。冬季より本調査を実施したがCOVID19感染拡大に伴い、計17名の調査にとどまっている。令和2年度も感染リスクの高い後期高齢者を対象にした調査であることから調査協力が得られず、調査が実施できなかった。よって調査再開に向けた測定機器及び物品等の購入の環境整備を行った。
なお、17名の調査において冷え症状のある高齢者は、冷え症状のない高齢者に比べてBMI、体脂肪が有意に低く、動脈硬化の指標であるCAVIが高値であった。また全対象者の分析であるものの20分間の下肢触圧刺激(フットマッサージ)前後の比較により、拡張期血圧、中核温(鼓膜温)、足趾の末梢皮膚温及び末梢血流量、冷覚の温度感覚が有意に向上したと推測された(p<.05)ことから、下肢触圧刺激が転倒予防ケアとして有用である可能性が示唆された。今後は、冷え症状のある後期高齢者数を確保し、引き続き有用性の検証に取り組んでいきたいと考えている。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

平成30年度は、新設大学であったことから調査環境及び機器の整備を行い、平成31年度(令和元)の夏季より予備調査、その冬季より本調査を開始した。しかし、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、調査を中断せざるを得ない状況となっている。現在、下肢に冷え症状のある者11名、冷え症状の無い者6名の計17名の調査にとどまっている。
本研究は感染リスクの高い後期高齢者を対象にした調査であり、また測定の操作上、ソーシャルディスタンスの確保が難しく、さらに室温・湿度管理も重要である。よって、感染予防対策の要である換気が困難な状況にあり、令和2年度も、対象者である後期高齢者の調査協力も得ることがかなわず、3月の調査後より中断した状況となっている。調査の再開に向けて、測定機器及び物品の購入、調査環境の整備を行った。

今後の研究の推進方策

令和3年度より研究代表者の所属が変更になったことに伴い、調査フィールドも変更となる。よって、調査場所として設置予定である所属大学の測定環境を整備するとともに、新型コロナウイルス感染の収束状況に応じ、調査対象者の確保に努めていく。調査対象者については、所属大学の周辺地域及び様々な健康スポーツの加入者を対象にする予定である。なお、健康高齢者、冷え症状のある高齢者ともに各25名(計50名)を確保したいことから、今後1年の調査期間の延長を視野に検討している。

次年度使用額が生じた理由

令和2年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、調査が全く実施できなかった。調査の再開を視野に調査環境及び物品等の整備にあったたが、次年度以降、調査期間の延長を視野に2年間に渡り調査を再開したいと考えているため、その資金としたい。

URL: 

公開日: 2021-12-27  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi